内定から退職までの流れ|STEP.4

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STEP.4 円満退職・内定準備

医師が内定を得てから退職するまでの流れと手続き

この記事は約 6 分で読むことができます。

希望する転職先から内定をもらったらひと安心…そう思うのは実はまだ早いのです。転職活動では内定をもらうのと並行して、現在の勤務先で行っておくべきことがあります。今回は、内定を得てから新しい職場に出勤するまでに、現職ではどのような手続きを行う必要があるのかについて解説していきます。

この記事のまとめ

  • ・退職時には、退職の意志表示や退職届の提出、引き継ぎや荷物の整理などさまざまな手続きがある。
  • ・勤務先への負担を配慮して、退職日まで少なくとも3カ月間の余裕をもって退職交渉を進めることが望ましい。
  • ・貸与されていた備品や健康保険証の返却と、年金手帳等の重要書類の受け取りを忘れずに。

1.退職時の手続き①就業規則の確認

医師が転職を決めたら、現在の勤務先に退職の意志を伝えなければなりません。注意したいのは、職場によって退職の意志を伝える時期が定められていることがある点です。

民法上は、職場に退職を伝えるのは退職希望日の14日前までと決まっています(民法第627条第1項より)。しかし病院によっては就業規則で「〇カ月前までに申し出ること」などと規定されている場合があります。一般的には「1カ月前」と規定されていることが多いと思います。民法で決まっているからといって、ぎりぎりの14日前に退職の意志を伝えると、現職の業務が混乱したり人間関係に禍根を残したりするおそれがあります。転職後もつながりのあることが多い医師の世界ですから、退職時もスムーズな引き継ぎを心がけたいものです。

退職を決めたらまずは就業規則を確認しましょう。また退職の申し出に対する規則だけではなく、退職金の規定なども確認しておくとよいでしょう。ある程度の年数の勤務をしていることが前提となりますが、退職金をもらえる可能性があります。

2.退職時の手続き②退職の意志表示

たとえ民法や就業規則で規定されていても、規定ぎりぎりのタイミングで退職の意志を伝えると混乱させてしまうおそれがあります。ほとんどの病院では医師数に余裕がありません。突然14日後の退職となってしまうと、病院の業務が回らなくなってしまいます。できるかぎり余裕をもった対応が望ましく、少なくとも退職の3カ月前までに意志表示を行うことをおすすめします。

現職の病院に不満があったとしても、余裕をもって退職したほうが人間関係を悪化させずに済みます。自分の都合ばかりを優先してしまうと、医師の中で悪い評判がたち、転職後の仕事に支障が出る可能性もあります。

退職の意志を伝える相手はまず直属の上司です。診療科のチームリーダーなどに退職したい旨を相談します。特別な事情がないかぎり、直属の上司に相談することなく部長職などの役職が高い人に退職の意志を伝えるのはマナー違反なので注意しましょう。また退職の意志の申し出は、「△△といった事情で退職しようと考えているのですが……」と相談から始めることをおすすめします。

退職交渉を円滑に進めるためのポイントの記事を合わせて確認してみてください。

3.退職時の手続き③退職日の決定

直属の上司に退職の相談をして、承認されればさらに上の役職や総務・人事に話が伝わります。この時点で退職日を決定します。内定先の都合にもよりますが、できるだけ相応の期間を空けた退職日を決定するように心がけましょう。少なくとも退職するまでの間に3カ月ほどの期間があると、病院側もかわりの医師を採用する準備を進めることができます。

4.退職時の手続き④退職届の作成・提出

退職日が決定したら「退職届」を提出します。「退職願」は退職の意志表示の段階で、お伺いを立てているため必要ありません。

「退職届」と「退職願」はよく似ていますが、実は役割が少し違います。「退職願」は「退職をしてもいいでしょうか」とお伺いを立てる書類で、「退職届」は退職確定後に勤務先に対して提出する書類です。退職願・退職届の書き方について詳しく知りたい場合はこちらの記事を確認してみてください。

退職届を渡す相手は病院によって異なるため、分からない場合は上司に確認しましょう。退職届は正式な書類であるため、書き方はもちろん、渡し方も重要です。机の上に置いたり郵送で送ったりすることは失礼にあたるので、手渡しをするように心がけましょう。

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5.退職時の手続き⑤引き継ぎ

医師の場合、カルテがあるので「業務の引き継ぎ」はほとんどありません。とくに気になる患者さんがいる場合にかぎり、個別に引き継ぎ書を作成するくらいでしょう。もしもどのようなものを用意しておいたらいいのかが分からない場合は上司に相談しましょう。

また、万が一のケースとして、病院側から退職後に問い合わせをされるような事態が生じる可能性もあります。そのため、退職後に問い合わせをしてきてもいいかどうかと、問い合わせOKの場合は連絡先をあらかじめ伝えておくとスムーズです。

6.退職時の手続き⑥荷物の整理・備品の返却

今まで働いていた職場を退職するときはなるべくキレイな状態に戻してからにしましょう。必要な荷物は自宅へ送り、不必要なものは捨てるようにします。また病院から借り受けていた備品は返却する必要があります。どのようなものを借り受けていたか一度整理しましょう。退職時に返却するものの例として、以下のようなものがあります。なお、常勤医として働いていた場合は、健康保険証も病院に返却する必要があります。

<退職時に返却する備品>
・病院のIDカード
・支給された名刺
・名札
・PHSやポケベルなどの通信機器
・病院から貸与されていた制服類
・病院や棚などのカギ など

一方、退職時には勤務先から受け取るものもあります。以下のようなものは忘れず受け取るようにしましょう。

<退職時に受け取るもの>
・雇用保険被保険者証
・源泉徴収票
・年金手帳
・離職票(次の勤務先が決まっている場合は不要) など

退職前に勤務先で受け取る場合や、退職後に自宅に送付される場合など、受け取りの時期は書類によってさまざまです。具体的な受け取り時期は勤務先の総務・人事に確認しましょう。

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7.退職準備を進める際の注意点

退職を申し出てから退職日までに行うべき手続きについて紹介してきました。

退職時に一番気を付けたいことが「退職した病院に戻ってくることがあるかもしれない」ことです。退職時には不満が大きく、戻ってくることなんて考えられないと思っているかもしれませんが、勤務環境や人間関係、キャリアの変化によってどのように立場が変わるかは分かりません。また、今の病院で一緒に働いていた同僚と、別の病院で再び一緒に働くこともあるかもしれません。

そのため、退職時にはなるべく同僚の医師や看護師、コメディカルの同僚たちと良好な関係と保ったまま退職することが重要となります。退職に際して、迷惑をかけるようなふるまいを避けて、今まで一緒に働いていた感謝をしっかりと伝えて退職するように心がけましょう。

転職エージェントの支援サービスを利用すると、応募から退職までトータルでサポートしてもらえます。一度利用を検討してみてはいかがですか?

文:太田卓志(麻酔科医)

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