日本のがん医療の最前線で「診療」「研究」「教育」の3つの取り組みを進めている“国立がん研究センター”。同センターを率いるのが、理事長・堀田知光先生です。穏やかな笑顔と物腰が印象的な堀田医師は、理事長就任時から、常に心に問いかけてきました。「がん患者さんのために何ができるだろうか」「組織をまとめる立場として、私はどうあるべきか」――。日本の医療を取り巻く環境や、国立がん研究センターの取り組み、そして堀田先生ご自身のキャリアなどを語っていただきました。

一方、当センターは「がん拠点病院を統括する」という役割も果たしています。現在、日本には約400のがん診療連携拠点病院があり、各地域でがん医療の均てん化を進めています。これら拠点病院の支援に加えて、がん患者さんの相談や緩和ケアなど、テーマ別に部会を設置。部会でまとめた意見を国に提言していく体制も整っています。

がん関連の医療政策に目を向けてみると、2016年1月から開始される「全国がん登録」の実施を大きな進化として捉えています。これにより、全国すべての医療機関で受けたがんの診断結果がデータベース化されることとなりました。データベース化は私たちの悲願でもあり、全国がん登録の実施はがん医療に携わる医師にとっても喜ばしいことです。ただし、全国がん登録のための取り組みはまだ始まったばかり。「ようやく第一歩を踏み出す」という状態です。個人情報保護の問題もあり、将来、検診や特定健診のデータや、レセプトデータとの統合を行うのは高いハードルかもしれません。それでも、このような課題を克服してデータベースの一体化が進むことを私たちは願ってやみません。データベース化が進めば、これまで以上に、がん患者さんの実態に即した適切な医療を提供できるからです。

2012年4月、国立がん研究センターの理事長に就任した際、職員全員に向けて話したことがあります。それは、当センターの社会的意義について。「最先端のがん研究やがん医療に挑む」というのが当センターのイメージでしたが、がん患者さんの人生そのものを見据えた治療にも取り組むべきだと考えたからです。

現在、がんの治療を受けた患者さんの「5年生存率」は、約60％。がんの手術を終え、ご自宅に戻り、あるいは外来での化学療法を続けながら日常の生活に復帰される患者さんが数多くいらっしゃいます。そのため、最先端の治療を受けた患者さんの予後や生活にも目を向ける必要があると考えました。そこで、緩和ケアなども含めてエビデンスに基づいた取り組みを行っていくべく、「がんサバイバーシップ支援研究部」をセンター内に発足させました。これは全国でも初の試みで、「がんの診断・治療後に暮らしていくこと＝がんサバイバーシップ」に関する研究を進めると同時に、がんサバイバーシップに関する社会啓発、がんサバイバーシップに関連する人材育成の3つの取り組みを行っております。

こうした取り組みの変化は、国の医療政策を見ても明らかです。中曽根政権時代、「対がん10カ年総合戦略」がスタートしましたが、名称に「対がん」とあることからもわかるとおり、「がんに立ち向かおう、がんを撲滅しよう」という意味合いが非常に大きな取り組みでした。しかし、臨床の現場では、「がん患者さんのライフステージに合わせた医療を提供すべき」という考えが高まっています。国も、こうした医療の現場の意見を受け入れるようになり、2014年4月にスタートした第4次戦略では「がん研究10か年戦略」と名称が変更され、キャッチフレーズも「根治・予防・共生　～患者・社会と協働するがん研究」としています。

また、近年の医療を取り巻く環境を考えたとき、高齢化の問題は外すことができないでしょう。実際、高齢者のがん発生率は高くなっており、彼らの多くががん以外の複数の疾患を抱えています。これからのがん医療には、「専門医」だけで対応はできなくなるでしょう。この問題を解決させるため、当センターでは総合内科のより一層の充実化を進めています。また、東京慈恵会医科大学付属病院や済生会中央病院との診療提携も開始しました。