新生児の後遺症なき救命救急をめざし、1000g未満で生まれた未熟児に対して、昼夜を問わず不眠不休で向き合っている医療者たちがいる。茨聡医師は、1981年に鹿児島大学卒業と同時にその道に進むと、つねに最前線にあって、タフな仕事の陣頭指揮を執ってきた。

第一人者である茨氏は新生児と向き合う難しさの中に、醍醐味を感じている。
「新生児には独特の疾患があります。母胎内では胎盤で呼吸していたのが、肺で呼吸するようになるので、出生後数時間は、人生で死亡率の高い時でダイナミックにいろいろなことが起こってきます。赤ちゃんは生まれてくるだけで奇跡なんです」

胎児期からの子どもの安全を見守る周産期医療という概念が、日本で初めて産声を上げたのが、実は鹿児島市立病院である。かつて全国でも最下位近くを低迷していた鹿児島県の新生児死亡率は、同院の熱心な取り組みで、1990年代半ばには1000人中1.1人と大幅に改善され、なお低水準を保ち続けている。「赤ちゃんの後遺症なき生存」を基本方針として、チーム一丸となって新生児の安全を守り続けてきたのだ。
「新生児を絶対に助けるとなったら、それを“憲法”として、その方向に向かっていきます。患者は断らない。この子たちを助けるのは私たちしかいないという使命感、誇りがあります」

大学医局に属さず、その道一筋に歩んできた異端の産婦人科医の人生を遡ってみよう。

76年1月になって、地元の鹿児島市立病院で5つ子が誕生し、全員揃って生育しているというビッグニュースが飛び込んできた。名実共に地域でナンバーワンの病院といえば大学病院のはずだが、大仕事を成し遂げたのは、市民病院だ。取り上げた池ノ上克氏（後に宮崎大学学長）は、留学先の米国南カリフォルニア大学から帰国した直後の精鋭だった。
市立病院は、周産期医療に重きを置いていた。外西寿彦氏（故人）が、鹿児島大学産婦人科の助教授から70年に同院の産婦人科部長として赴任した当時、県の周産期死亡率は、日本でワースト3に入るほどだった。周産期を専門とする医師は少なく、未熟児の分娩への取り組みは遅れていた。

そこで、「太陽の子」事業と名付けた母子保健事業が展開され、外西氏は、周産期死亡を減らそうと、保健所を回るなどしていた。一方、長崎県には、国立長崎中央病院（現・国立病院機構長崎医療センター）に田崎啓介氏という新生児医療の大家がいて、九州で初となる未熟児医療センターを立ち上げていた。外西の部下たちが、そこに行って技術を磨いていたことが、五つ子の分娩というチャレンジにつながった。
日本ではそれまで、五つ子が生きて誕生したことはなかったため、日々のミルク量や体重がテレビニュースでも報道されるなど、大きく世間の耳目を大きく集めた。これが契機になって、周産期医療をさらに強化するため、県や市、国の助成も受けて78年、最新鋭の設備を備えた、新生児部門（新生児センター）40床（うち9床がNICU＝新生児治療室＝)を新設し、産科部門（分娩センター）、および母子保健指導室から成る周産期母子医療センターが開設された。