医師がDMAT隊員になるには？　役割や求められる要件・資格、活動実態まで徹底解説

大規模災害が発生した直後は、救命率を大きく左右する重要な時間です。その最前線で医療を提供しているDMAT（災害派遣医療チーム）の中には、もちろん医師も含まれます。では、医師がDMAT隊員を目指すには、どのような手順を踏めばよいのでしょうか。

本記事では、DMATの概要や隊員になるための3つのステップ、医師に求められる要件・資格、実際の活動内容などを徹底解説します。災害医療に関心のある医師や、今後のキャリアの選択肢として検討している方は、ぜひ参考にしてください。

DMAT（災害派遣医療チーム）とは？

DMAT（災害派遣医療チーム）は、大規模災害の発生からすぐの急性期に被災地に入って医療支援を行うために、特別な訓練を受けたメンバーで編成された専門チームを指します。活動の中心となるのは、災害発生から約48時間以内の急性期です。「Disaster Medical Assistance Team」の頭文字を取って、DMATと名付けられました。

多数の傷病者が同時に発生するような大規模災害時には、都道府県の要請に基づいてDMATが派遣され、警察や消防、自衛隊など関係機関と協力しながら医療活動に当たります。

設立された背景

DMATの設立に大きく影響したのは、1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災です。

当時は、災害に対する医療体制が十分に整備されておらず、発災直後に適切な対応が取れなかったケースも少なくありません。その後の検証では、平時と同程度の医療が速やかに提供されていれば救えた可能性のある「避けられた災害死」が、少なからずあったと指摘されています。

この経験を踏まえ、災害現場で迅速に医療を提供できる体制の重要性が見直されるようになりました。その後、2004年には国内初のDMATとなる「東京DMAT」、次いで2005年には全国的な枠組みとして「日本DMAT」が創設されました。

現在は、各都道府県に「都道府県DMAT」が設置されています。「日本DMAT」は、厚生労働省が主体となって制度設計や運用方針を整備している、全国共通の枠組みです。大規模災害が発生すると全国から現地に派遣され、医療活動を行います。

参考：阪神・淡路大震災教訓情報資料集阪神・淡路大震災の概要｜内閣府
参考：東京DMAT通信｜東京DMAT
参考：DMATとは｜DMAT

チーム構成と医師の役割

DMATは、原則として4名のメンバーで構成され、以下の役割を担います。

構成員	人数	役割
医師	1名	・チームリーダーとして現場での指示・統括を行う ・現場における医療上の判断を行う ・現場における治療方針の決定を行う ・傷病者に対する救急医療を実施する
看護師	2名	・医師の診療をサポートする傷病者の身体的・精神的ケアを担う ・チームメンバーの健康管理を行う
業務調整員 （ロジスティクス）	1名	・通信対応や関係機関との連絡調整、情報の収集を担当する ・医薬品や医療資機材など必要な物資を確保する ・チームの食事や宿泊など生活面の手配を行う

なお、業務調整員となるのは、医療機関に勤務する薬剤師や臨床工学技士、救急救命士、事務員などです。

JMAT（日本医師会災害医療チーム）との違い

DMATと名称が似ている組織として、日本医師会が運営するJMAT（日本医師会災害医療チーム）があります。

両者の主な違いは、活動する時期と担う役割です。

DMATは災害発生直後の急性期に出動し、現場での救命対応や傷病者の搬送支援、被災地域の医療機関への支援などを行います。

これに対し、JMATが主に活動を開始するのは急性期を過ぎた段階です。被災地における地域医療の再建を目的として、継続的な診療支援や住民の健康管理など、比較的長期にわたる医療支援を実施します。

医師がDMATになるための3つのステップ

医師がDMAT隊員として活動するには、どのような手順を踏めばよいのでしょうか。ここでは、DMATになるまでの3つのステップを順番に解説します。

DMAT指定医療機関・災害拠点病院に所属する

医師免許を持っているだけでは、DMATになることはできません。医師がDMATになるためには、まずDMAT指定医療機関・災害拠点病院に所属する必要があります。

現在勤務している医療機関が、DMAT指定医療機関や災害拠点病院ではない場合は、まず転職を検討しましょう。

DMAT指定医療機関とは、DMATを保有しており、要請に応じてすぐに派遣が可能な体制を整えている医療機関のことです。

一方、災害拠点病院は、これに加えて以下を満たしている必要があります。

・広域搬送への対応が可能である
・災害時に地域の医療提供を担う拠点として国の指定を受けている
・DMAT活動拠点本部として活用される役割を担う

各都道府県には、原則として1カ所以上の「基幹災害拠点病院」と、二次医療圏ごとに設置される「地域災害拠点病院」があります。都道府県からDMAT指定医療機関として認められる医療機関は、これらの災害拠点病院であるケースが多いです。

なお、2025年4月1日時点で、全国に63カ所の基幹災害拠点病院、720カ所の地域災害拠点病院があります。

参考：災害拠点病院一覧｜厚生労働省

所属施設からの推薦を受ける

DMATになるには、勤務するDMAT指定医療機関・災害拠点病院から、推薦を受けなければなりません。

個人の希望のみで登録できるものではないので、勤務先に詳細を確認しましょう。ただし、若手医療従事者の育成を目的とした「厚生労働省直轄枠」もあり、一定の要件を満たせば、所属施設の同意を得た上で個人で直接応募することも可能です。

日本DMAT隊員養成研修を修了する

勤務先からの推薦を受けたら、日本DMAT隊員養成研修を受講します。これは4日間の研修で、DMATの基本チームの4～5名での受講が必要です。

研修を修了すると、厚生労働省にDMAT登録者として登録され、正式にDMAT隊員として活動できるようになります。

●日本DMAT隊員養成研修の内容

日本DMAT隊員養成研修の内容は、以下のようなものがあります。

・DMATの目的や役割の理解
・災害時における指揮命令系統、安全管理、情報伝達の方法
・災害対応時の関係機関との連携体制
・トリアージ、応急処置、搬送など災害医療の実際
・広域災害・救急医療情報システム（EMIS）の操作訓練
・局地災害におけるDMATの活動内容
・広域災害時に遠隔地へ派遣された場合の対応
・大規模災害発生時の病院内対応および支援受け入れ体制
・広域災害における社会福祉施設での支援活動
・広域災害時の病院や施設からの避難対応
・避難所や救護所での医療活動　など

●5年ごとの資格更新と技能維持研修

DMAT隊員として活動するには、5年ごとに資格を更新しなければなりません。

更新するためには、資格の有効期限内に「技能維持研修」を2回受けなければなりません。技能維持研修は、eラーニング（オンライン研修）と集合研修をそれぞれ1回受講することで、技能維持研修1回としてカウントされます。

この研修は、DMAT隊員としての活動に必要な知識や技能を維持・向上させることが目的です。また、DMAT本部で本部要員として活動するために必要な技能や知識の習得も目指します。

参考：DMATの制度の説明｜DMAT
参考：令和7年度DMAT技能維持研修及び統括DMAT登録者技能維持　ロジスティクス研修実施要領｜DMAT

DMAT隊員（医師）に求められる要件と資格

医師がDMAT隊員として登録する場合、どのような要件と資格が求められるのでしょうか。それぞれ見ていきましょう。

要件

DMAT隊員になるために、研修を受講するには、以下の要件を満たす必要があります。

・DMAT指定医療機関・災害拠点病院に所属している
・本人が、医療法に基づく「災害・感染症医療業務従事者」として登録されることに同意している
・20歳以上65歳未満である
・医師として2年以上の実務経験（初期臨床研修期間を含む）がある
・災害発生時にDMATの一員として被災地で活動する意思がある

これらは必須要件であり、医師だけではなく看護師や業務調整員にも共通して適用されます。なお、看護師および業務調整員については、それぞれの職種としての実務経験が必要です。

また、必須条件ではありませんが、DMAT隊員となる医師に求められることが望ましい事項として、次のような要件が示されています。

・ACLS、ICLSなど、心肺蘇生を含む蘇生医療の基礎コースを修了している
・JATEC、JPTECなど、外傷診療に関する基礎的な研修を受けている
・MCLS、MIMMSなど、多数傷病者対応に関する基礎コースを修了している
・特定の診療科において日本専門医機構認定専門医を取得している、もしくは同等の知識・経験を有している

資格

医師がDMAT隊員として活動する場合、必要となる資格は医師免許です。

現時点では、これ以外に必須とされる特別な資格は定められていません。

DMATの活動内容と現場の実態は？

大災害の急性期に現地へ赴き、医療活動を実施するDMATですが、具体的にはどのような活動を行っているのでしょうか。最後にDMATの活動内容と現場の実態について解説します。

被災地域での活動

DMATの主な活動の一つが被災地域での活動です。

災害が発生すると、被災地域にある災害拠点病院などに、DMAT活動拠点本部が設置されます。派遣されたDMATはその本部を拠点とし、救出された被災者の診察や治療を実施します。

●現場活動

現場活動とは、災害発生直後の被災現場で実施される医療対応を指します。主な内容は、トリアージの実施、緊急処置、「がれきの下の医療」などです。

大規模災害では、多数の傷病者が同時に発生することが想定されます。そのため、限られた医療資源の中で、どの傷病者を優先して治療すべきかを判断するトリアージが不可欠です。重症度に応じて赤・黄・緑・黒に区分し、その結果を基に治療の優先順位や搬送先を決定します。

また、搬送前の応急治療も重要な役割の一つです。現場での初期対応が、その後の容体に大きく影響する場合もあります。

がれきの下の医療とは、倒壊建物の下などで、救出前の傷病者に対して救命処置を行う活動のことです。長時間圧迫を受けた傷病者では、救出後に症状が急速に悪化するクラッシュ症候群のリスクがあるため、適切な観察と対応が求められます。

阪神・淡路大震災当時は、こうした災害特有の病態に対する理解が十分ではなかったことが「避けられた災害死」に影響したとも考えられています。

●病院支援

病院支援とは、被災地で傷病者を受け入れている医療機関に対して行うサポート活動のことです。

災害時には、地域の医療従事者自身も被災する可能性があり、通常通りの医療体制の維持が難しいケースが少なくありません。そこで、DMATが被災地域の医療機関に入り、来院患者数や受け入れ可能人数などの情報を整理して、関係機関へ共有します。また、院内でのトリアージや診療補助、広域医療搬送につなげるための選定なども担います。

東日本大震災の際には、想定していたような外傷者が突出して多い状況ではなかったので、DMATの活動の中でも病院支援が重要な役割を占めました。

●本部活動

本部活動とは、被災地に設置される活動拠点本部で行う業務を指します。主な役割は、情報収集と、ロジスティクスを中心とした後方支援です。

DMATが現場で円滑に活動できるよう、通信手段や移動手段、宿泊場所の確保に加え、医薬品や食料などの物資も準備します。原則として、DMATには現地の限られた資源を過度に消費しないよう、可能な限り自己完結型での活動が求められます。

また、災害対応では、国や自治体、自衛隊、近隣自治体など多くの関係機関との連携が不可欠です。本部ではこれらの機関と情報を共有し、医療ニーズを把握した上で、適切な医療支援につなげる調整を行います。

広域医療搬送・SCU活動

広域医療搬送とは、被災地内では十分な治療ができない重症者を、被災地域外の災害拠点病院などへ緊急的に移送する対応のことです。

SCU活動は、広域搬送拠点臨時医療施設（SCU）で行われます。ここでは、搬送前の傷病者の全身状態を安定させるための医療対応を実施するとともに、航空機などによる搬送の可否や優先度を判断するためのトリアージを行います。また、医療資機材や医薬品の使用状況を管理し、不足が見込まれる場合には追加の調達を要請することも、DMATの重要な役割です。

災害時には、被災地内の医療機関だけでは対応が困難な重症者が発生するケースがあります。迅速に広域医療搬送を実施することで、より高度な治療が可能な医療機関へつなぎ、救命率の向上を図ります。

新興感染症への対応

DMATは、地震や風水害などの自然災害だけではなく、新型コロナウイルス感染症のような新興感染症への対応も担っています。

これまでDMATの主な活動は災害現場が中心でしたが、2020年にダイヤモンド・プリンセス号で新型コロナウイルス感染症の感染が拡大した際には、災害医療で培った経験を生かし、救急対応や感染拡大防止策の実施などに尽力しました。また、都道府県の調整本部においてもDMATが活動し、感染拡大・医療ひっ迫の防止にも貢献しました。

新型コロナウイルス感染症拡大時における対応は高く評価されています。今後新たな感染症が発生した場合にもDMATが対応できるよう、2022年2月には活動要領の見直しが行われました。

参考：日本DMAT活動要領の一部改正について｜厚生労働省

まとめ

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【監修者コメント】
本邦は災害大国であり、特に地震や台風被害などでは毎年のように各地で甚大な被害が出ています。そのような中でDMATの活動は心から尊いと感じます。震災直後に出動し、状況把握から物流、傷病者の治療から関係各所との調整まで活動内容は多岐にわたり経験が求められます。様々な職種がチームで行動するのも特徴で高いコミュニケーション能力も必要と感じます。日頃からの活動に同じ医療従事者として感謝するとともに、我々も常にできることから災害対策を行うことがDMATの活動を支えることにつながると考えます。