勤務医で年収3000万円は実現可能？年収の推移・高収入の職場・年収3000万円を達成する方法を解説

医師の収入は年齢やキャリア、勤務形態などによって大きく変動します。医師の給与水準は他業界と比べて高収入ですが、勤務医として年収3000万円を目指すことは現実的に可能なのでしょうか。本記事では、年齢別・診療科別における勤務医の平均年収、勤務医として稼ぎやすい職場の特徴、勤務医が年収3000万円を目指す方法について、それぞれ解説します。

勤務医で年収3,000万円は可能なのか？

結論として、勤務医で年収3000万円を得ることは不可能ではありません。狭き門ではありますが、到達している医師もいます。割合としては少ないものの、年収3000万円以上を提示する求人もあるため、勤務医として実現可能な収入といえるでしょう。

ただし、なかにはアルバイトをしたり、医師免許を活かした副業をしたりして、複数の収入源から3000万円以上になるケースもあります。医師の年収は、一般的に、年齢やキャリア、実績などが影響するため、現時点での年齢や働き方なども踏まえて、収入アップを目指す必要があります。

【性別・年齢別】勤務医の平均年収の推移

年収3000万を目指す前に、まずは医師全体の平均年収を確認しておきましょう。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」を参考に、勤務医の平均年収の推移について、年齢・性別ごとにまとめました。

年齢区分	平均年収（万円）
	男性医師	女性医師
20～24歳	509.3万円	508.6万円
25〜29歳	718.5万円	664.8万円
30～34歳	931.0万円	747.3万円
35〜39歳	1226.3万円	1522.1万円
40～44歳	1502.2万円	1000.0万円
45〜49歳	1934.5万円	1291.4万円
50～54歳	1871.8万円	1312.7万円
55〜59歳	2012.6万円	1569.0万円
60～64歳	1937.2万円	1541.0万円
65〜69歳	1866.2万円	761.1万円
70歳〜	1560.5万円	1454.7万円

※平均年収は「きまって支給する現金給与額」（基本給に加えて各種手当や超過労働給与額を含む）×12カ月+「年間賞与その他特別給与額」の計算式で算出

※他の下記表と単位を合わせるため、百の位を四捨五入

参照：職種（特掲）、性、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）｜令和6年賃金構造基本統計調査

性別問わず、基本的には年齢とともに平均年収が増加傾向にありました。30代後半から1,000万を超えるのが一般的と考えられます。女性医師は40代で一時的に年収が減少するのは、子育てや介護といった家庭の事情が影響すると考えられます。とはいえ、性別問わず、50代までは年収が増加し、以降が下降傾向にあるのは「勤務医としての定年を迎えること」が主な理由と考えられます。平均年収が最も高い区分は55〜59歳ですが、それでも3,000万円には到達してはいませんでした。

なお、上記の年収は、基本給に加えて、時間外手当をはじめとした各種手当は含まれません。また、社会保険料が差し引かれる前の金額であり、手取り額ではありません。

【診療科別】勤務医の年収

続いて、診療科別における勤務医の平均年収について紹介します。独立行政法人労働政策研究・研修機構が2012年9月に発表した「勤務医の就労実態と意識に関する調査」における、診療科別の平均年収は下記の通りです。

診療科	平均年収（万円）
内科	1247.4万円
外科	1374.2万円
整形外科	1289.9万円
脳神経外科	1480.3万円
小児科	1220.5万円
産科・婦人科	1466.3万円
呼吸器科・消化器科・循環器科	1267.2万円
精神科	1230.2万円
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科	1078.7万円
救急科	1215.3万円
麻酔科	1335.2万円
放射線科	1103.3万円
その他	1171.5万円

平均年収の高い順に、上から3つの診療科を並べると下記の通りです。

・脳神経外科：1480.3万円
・産科・婦人科：1466.3万円
・外科：1374.2万円

脳神経外科や産科・婦人科など、手術が必要な症例を抱える診療科が上位の傾向となりました。やや古いデータではありますが、傾向としては現在と大きく変わらないと考えられます。

一方で、平均年収が最も低かった診療科は、眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科でした。これらの診療科は、上位の診療科と比較すると、入院や術後管理にかかる収益の差といった複数要因により、年収にも影響が出ていると考えられます。

勤務医で高収入になりやすい職場の特徴

勤務医としてより多くの収入を得るために、高収入を得やすい職場（給与水準が高い傾向にある職場）の特徴をチェックしておきましょう。高収入になりやすいポイントを紹介します。

都市部よりも地方

医師の収入は、都市部と比べて、地方の方が高い傾向にあります。人口が集中する都市部では、給与水準が低くても応募者が集まりやすいためです。一方で、地方では医師不足の地域も多く、都市部に比べて労働人口が少ない傾向にあります。このような背景から、都市部よりも地方の医療機関の方が、医師不足解消も踏まえて、給与水準は高くなる傾向があります。

前述した「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、医療機関の所在地が「政令指定都市・東京23区」か、それ以外のエリアかによって、平均年収は下記のような違いあると報告されています。

政令指定都市・東京23区	1137.3万円
政令指定都市・東京23区　以外	1314.7万円

「過疎地域である」「過疎地域ではない」の2つの区分によっても違いがありました。

過疎地域である	1428.2万円
過疎地域ではない	1247.5万円

実際のデータからも、都市部よりも地方エリアの方が高待遇の傾向にあります。ただし、地方ではアルバイトの求人が限られる可能性があります。地方で働きながら、副業での収入アップを見込む場合は、オンラインを活用する方法を検討するといった工夫が必要です。

国立よりも民間

勤務する医療機関・施設の経営母体の違いによっても、給与水準が異なります。

厚生労働省の資料「第24回医療経済実態調査の報告（令和5年実施）」によると、病院の経営母体（開設者）別に、常勤医師1人あたりの平均年収を調査したところ、以下の結果となりました

（単位：万円・令和4年度）

開設者	医師	病院長
国立	1410.1万円	1908.3万円
公立	1455.7万円	2088.4万円
公的	1451.8万円	2242.4万円
社会保険関係法人	1282.4万円	2059.7万円
医療法人	1498.5万円	3021.7万円
その他	1463.1万円	2368.5万円

医師・病院長のいずれにおいても、比較的、医療法人（民間病院）は収入が高い傾向にあることがわかりました。

一方で、国立病院や社会保険関係法人は給与水準が低い傾向にありました。国立病院は研究・教育機関としての役割が強く、営利性を追求しないため、給与水準も抑えられる傾向にあります。また、社会保険関連法人は、健康保険や厚生年金保険加入者の保険料を財源としており、予算的な問題から、医師の収入にも影響していると考えられます。

大規模よりも小規模の施設

勤務先の規模（病床数）によっても収入に差があります。大規模施設の方が高収入というイメージあるかもしれませんが、実際の結果は真逆といえます。

例えば、大規模施設として代表的な国立病院や大学病院などは、上述したように、研究・教育機関としての役割も担うため、利益を追求しない傾向にあります。そのため、施設の規模は大きいものの、収入増につながりにくいのが特徴です。

一方で、小中規模の民間病院は、利益を追求しないと経営存続ができなくなってしまいます。医師への待遇条件にも反映されるため、年収も高くなる傾向にあるといえるでしょう。

「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、病床規模別に見た医師の年収データは下記の取りです。

病床数規模	平均年収
100床未満	1471.6万円
100～299床	1437.5万円
300～499床	1350.2万円
500床以上	989.1万円

「100床未満」と「500床以上」とでは、約500万円の差があります。必ずしも「病床数が少ない＝給与水準が高い」とはいえませんが、勤務先を選ぶ際の参考にしてください。

勤務医で年収3,000万円以上を目指す方法

医師の平均年収を大きく上回る年収3,000万円以上を目指すために、具体的なポイントを解説します。

給与水準の高い医療機関・診療科を選ぶ

給与水準が高い勤務先を選ぶことで、年収アップを目指せます。

例えば、保険診療よりも、自由診療を主とする美容医療は、給与水準が高くなりやすい職場の1つです。自由診療を中心としたクリニックにおいて、歩合制やインセンティブでの報酬によって年収3000万円を超えるケースもあります。

ただし、高待遇・高収入の職場は、時間拘束が長かったり、緊急対応が多い現場になったりすることも考えられます。収入面だけでなく勤務条件や働き方を確認したうえで、検討しましょう。

また、上述した「勤務医の就労実態と意識に関する調査」にあるような、高収入につながりやすい診療科を選択するのも一案です。脳神経外科、産科・婦人科、外科など、主に手術症例を診るような診療科は、給与水準も高い傾向にあります。ただし、転科してスキルアップするのには時間がかかります。専門医取得も必要な場合がほとんどであり、高収入に到達するまではある程度の時間がかかることを理解しておく必要があるでしょう。

[医師が収入アップするには？]
「年収・給料」にまつわる記事一覧はこちら

役職を目指す

医療機関（特に病院）であれば、病院長・副院長・部長・医長などの役職に就くと、役職手当による収入増が期待できます。

上述した「第24回医療経済実態調査の報告（令和5年実施）」によると、「医療法人」に勤務する医師と病院長とでは、収入に大きな差がありました。

・医師：1498.5万円
・病院長：3021.7万円

院長の年収が高いのは、診療だけでなく、経営責任を担い、病院の存続や収益に直結する意思決定を行う立場であるためです。経営手腕やマネジメント能力が評価されるため、他の役職と比べても大きな収入差が生じます。

そのほか、大学病院の教授クラスともなれば、常勤収入に加え、講演や執筆活動による収入増も期待できるでしょう。

院長職や教授職に就くことは決して安易ではありませんが、高収入を目指せるキャリアパスの1つです。

より上位の役職を目指すためにも、医師としての専門的スキルはもちろん、指導力やマネジメント能力、コミュニケーション能力などを高めていくことが大切です。

アルバイト・副業で収入を増やす

複数の収入源を持つことで、年収3,000万円を目指すのも1つの方法です。

医師の主なアルバイト・副業としては、当直、非常勤・スポット勤務、健康診断などの診療業務が挙げられます。その他にも、講師業や執筆業など、資格を活かした副業もあります。また、近年はオンライン診療やセカンドオピニオン提供など、ICTを活用した副業も広がっています。働き方改革の影響で、多様な働き方も認められるようになってきました。複数の収入の柱を持つことで、収入アップにつながるでしょう。

ただし、本業をおろそかにしては本末転倒です。また、収入アップを目指して無理な働き方をすると、体調不良に陥り、長くは続きません。自身の体力と相談しながら、効果的な働き方を探すことが大切です。

資産運用を行う

医師としての収入とは異なりますが、年収アップを目指す方法として資産運用が挙げられます。株式投資、不動産投資、投資信託など、資産形成の方法はさまざまです。

ただし、投資経験がない人の場合は、投資の目的を明確にし、ハイリスク・ハイリターンを避けた運用を意識することが重要です。資産運用にはある程度の知識が必要ですが、生涯年収が大きく増える可能性があるため、検討してみてはいかがでしょうか。

勤務医でも年収3000万円は目指せる

他業種と比べて給与水準の高い医師であっても、年収3,000万円を目指すのは安易ではありません。しかし、勤務先や診療科の選択、副業・資産運用などの工夫次第では、実現可能です。スキルや経験を身につけて、年収3000万円を目指す過程そのものが、キャリアの幅を広げることにもつながります。自身にあった働き方を検討し、キャリアの幅を広げながら収入アップを目指しましょう。