【医師の年収事情】脳神経外科医の平均年収は約1,500万円

脳神経外科医といえば、くも膜下出血や脳内出血などに対して一刻の猶予も許されない緊急治療を行うことが多く、それだけに給与水準が他の診療科より高めのイメージがありますが、実際はどうなのでしょうか。今回は、脳神経外科医の働き方と年収事情について解説します。

脳神経外科で扱う疾患は突然発症する上に緊急で対処しなければならないものが多いため、治療にあたる医師が厳しい労働環境にあることは確かだといえます。実際、時間外勤務が多いため、その分の時間外手当などにより給与水準は上昇する傾向にあります。ただし、業務内容によっては緊急のオンコールや日当直を要さないこともあり、一辺倒に考えることはできません。

「勤務医の就労実態と意識に関する調査」（労働政策研究・研修機構、2012年）によると、脳神経外科医の平均年収は1,480.3万円で、調査対象となった診療科の中で最も高い水準となっています。

■診療科別・医師の平均年収

（独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」2012年をもとに作成）

また、年齢層、専門医資格の有無、働き方などを問わず年収1,000万円以上を得ている医師が80％を超えており、最も多い年収帯は1,500万円以上2,000万円未満（40.8％）となっています。年収2,000万円以上を得ている医師も19.4％おり、これは産科・婦人科に次ぐ高い割合です。

■脳神経外科の年収階層別の分布

（独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」2012年をもとに作成）

また、同調査で自身の給与額について「満足」「まあ満足」と回答した医師がそれぞれ8.9％、35.8％で、おおむね「満足」とする回答が44.7％を占めています。これは全診療科の平均である40.3％よりは高い数値ですが、先に述べた厳しい労働環境を考慮すれば、業務上の負荷と給与額のバランスに満足していない医師も少なくないと考えられそうです。

脳神経外科が扱う代表的な疾患には、脳血管疾患や頭部外傷のほか、脳腫瘍、脊髄疾患、神経疾患（パーキンソン病など）があります。基本的には脳血管疾患と頭部外傷以外の疾患は、緊急で治療を行うことは少なく、手術が必要な場合でも計画的にスケジュールを組んで平日の日中に行います。したがって、緊急治療を要さない疾患を専門とする医療機関に勤務する医師や、総合的な脳神経外科分野の治療を行う医療機関でも医師により担当分野が分かれている場合は、時間外勤務やオンコールなどによる負担が大きくないこともあります。

すべての脳神経外科医に共通するのは、少しのミスでも重大な後遺症を残してしまう可能性がある脳や脊髄へ治療を行うことです。もちろん診療科を問わず医師のミスは許されるものではありませんが、脳神経外科医には極めて繊細かつ難易度の高い治療技術が必要です。また、あらゆる神経や脳の血管に精通している必要があるため、広く深い知識が求められます。

日本専門医制度概報（一般社団法人日本専門医機構、2018年度版）によると、新専門医制度で基本領域となる脳神経外科専門医試験の合格率は70％前後であり、難易度は高めです。また、血管内治療や神経内視鏡などのより専門性の高い専門医試験や技術認定試験も難易度が高いことで知られています。このように、脳神経外科医には高度な治療技術や知識が求められるため、高い給与水準に見合うだけの、あるいはそれ以上の鍛錬が必要とされます。

■脳神経外科専門医の受験者数・合格者数・合格率

（一般社団法人日本専門医機構「日本専門医制度概報」2018年度版をもとに作成）

脳神経外科医に対しては他の診療科の医師より高水準の年収を保証している医療機関が多く、最も平均年収が低い診療科と比べると年間400万円以上もの差が生じています。また、脳神経外科では年収1,000万円以上の医師が大きな割合を占めているため、若手を含めた全年代で高水準の給与が提示されていることがうかがえます。脳神経外科医は全国的にも数が少なく、特に地方では深刻な医師不足に陥っているケースもあります。そうした地域では年収2,000万円以上を提示して求人する医療機関も珍しくありません（※）。

また、特殊な治療（血管内治療など）に関する専門医資格・指導医資格を持ち、経験が豊富な医師であれば、都市部などの専門クリニックに破格の待遇で迎えられることもあります。転職することで年収アップをめざしたいなら、専門医資格の取得や治療経験を積むことを心がけ、アピールポイントをつくりましょう。

脳神経外科では、他の診療科に比べて高水準の給与が期待できます。しかし、難しい疾患に対応するため高度な鍛錬が必要であり、過酷な労働環境に身を置くことも少なくありません。給与水準は専門分野や働き方によっても大きく変わってくるので、自身が医師としてどのような点に重きを置きたいのかよく考えて勤務先を選ぶことが大切です。