【市場規模は？】医師の転職最新動向

医師の求人ニーズは極めて高く、例年、いわゆる「売り手市場」となっている職種の一つだといえます。医師が急に思い立って転職を希望したとしても、働き口に困ることはほとんどないでしょう。しかし、希望通りの転職をするためには、最新の市場動向を把握し、うまく立ち回る必要があります。

例年、医師の有効求人倍率は、他の職種と比べてもトップクラスの高い水準を維持しています。

厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和6年10月分)」によると、医師等（歯科医師、獣医師、薬剤師を含む）の有効求人倍率は2.25倍となり、職種全体の平均有効求人倍率1.16倍と比較しても圧倒的に高い水準を維持していることが分かります。

この背景には、フリーランス医師の増加が一つの理由として挙げられます。通常、大学の医局人事で勤務先を決められる医師が多いため、トランク先（医局人事による人材供給の対象となる医療機関）に属していない医療機関では、長期間にわたり働き続けてくれる医師の確保が経営の上でも重要な課題となります。そのため、医局に属さず自由な立場で就職先を探すフリーの医師を、複数の医療機関が取り合う状態となることも起こり得るのです。

また、特定の地域・診療科での医師不足も影響しているでしょう。特に地方や過疎地域の病院では、常勤医の確保が急務となっており、好条件での求人も増えています。

このような売り手市場の動向は今後も変わらず続くとみられ、医師にとっては短期間での転職成功が可能な状況になっています。

一般企業における採用フローでは、多くは夏ごろに試験が行われ、翌年度からの就職が決まります。

そのため、年度末（3月）にかけて求人数が減少する傾向がありますが、医師の転職市場は年間を通じて一定の求人数が確保されているのが特徴です。ただし、時期によって求人の動きに差があります。

常勤医師と非常勤医師に分けて、転職時期をまとめました。

【常勤医師】転職時期ごとの動向

• 7月～9月: 医療機関が翌年度の採用計画を立てる時期
• 10月～12月: 採用決定が本格化し、内定が出やすい時期
• 1月～3月: 欠員補充のための急募求人が増えやすい時期

【非常勤医師】転職時期ごとの動向

• 1月～3月: 新年度の人員調整に向けて募集が増加する時期
• 6月～9月: 夏季の欠員補充で求人が増える時期

こうした流れをふまえると、数多くの求人案件の中から自身にベストマッチする医療機関を選ぶためには、転職を希望する6～8か月前から情報収集を開始しておくことが成功の鍵といえるでしょう。

短期決戦になりつつある近年の転職動向を踏まえると、早めに転職エージェントに登録しておき、最新の非公開求人を把握しておくことのメリットが高まっています。

10月～12月の採用ピーク時を一つの目安として、7月頃までに本格的な転職活動を開始しておくのがおすすめです。

医師の転職事情は、診療科目によって大きな違いがあります。求人ニーズの高い診療科目と、求人ニーズの低い診療科目の例をそれぞれ紹介します。

内科は、求人数が多い診療科目といえます。多くの医療機関に設置される診療科目であり、開業する医師も多いため、総合病院などでは内科医不足を抱えている場合があるのです。

内科は、転職業界では非常に求人ニーズの高い診療科目だといえ、診療内容や待遇などを吟味しつつ比較的自由に転職先を選ぶことができるでしょう。

近年のメンタルヘルスケアの需要の増加により、精神科を標榜する診療所の数は増え続けており、精神科医の求人も増加傾向にあります。

また、企業や自治体の産業医求人も活発化しているため、転職先の選択肢も広がっています。

高齢化が進行するにつれ、リハビリ医療の需要が拡大しています。特に、高齢者向けのリハビリ施設が増加し、それにともない精神科医・リハビリテーション科医の求人も増えているため、これらの診療科では、比較的転職先を選びやすい状況が続いています。

放射線科を標榜する医療機関は限られます。また、その多くは大学医局の人事下にあるため、転職エージェントからの紹介が難しいケースも多々あります。

病理診断科は、求人数自体が少なく、転職市場にはあまり出回らない診療科です。限られた医療機関のみ求人を出すため、転職先の選択肢は豊富ではないといえます。人脈を手がかりに、知り合いに転職先を紹介してもらうことも一つの方法だといえるでしょう。

小児科医は医師不足が特に顕著となっている診療科ですが、特に小児人口が少ない地域では求人数も少なく、転職先の病院・診療所が限られます。

形成外科を標榜する医療機関も少なく、求人の選択肢が限られます。活躍の幅を広げるには、自由診療の対象となる美容外科の診療にも携わるなど、様々な関連分野の経験を積み重ねていくことが必要かもしれません。

いくら医師とはいえ、応募者が殺到する都心部の人気病院などでは、当然ながら就職試験で落とされることもあります。希望通りの転職を成功させるには、専門性のある資格や志望先に貢献できる経験をアピールすることがポイントとなります。

一般に、医師の転職で有利になる資格といえば「専門医」です。2018年4月からは新専門医制度の研修プログラムもスタートし、それぞれの診療科目での専門的知識や技能を担保する資格として、今後もますます重宝されていくものと考えられます。

また、近年は医療機関のウェブサイトや院内の掲示などから医師について下調べを行った上で受診する患者が増えています。

そのため、医療機関の集患の観点からも専門医が望まれる傾向があり、特に都心部では専門医資格を保持していない医師は面接さえ受けることができないケースも少なくありません。転職を有利に進めるという観点からも、専門医資格を取得し、維持しておくことが大切です。

また、「産業医」も注目の資格です。会社員の過労死や自殺などが相次いで社会問題化したことなどを背景として、産業医の求人ニーズが高まっているからです。

産業医資格を保持していない場合でも、就職後に資格取得を求められるケースがあるので、転職を考える場合にはあらかじめ産業医資格を取得しておくとアピールポイントになります。

資格とは別に、転職で有利になる経験として、副院長や診療部長などの役職、院内委員会長といったマネジメント能力を要する業務に就いていたことが挙げられます。医療機関では医師、看護師、薬剤師といったすべての専門職種が良好な関係性を築くことが望ましいですが、そのためのリーダーシップは医師に求められることが多いからです。

希望の職場で働くためには、「売り手市場」だからといってのんびりかまえていることはできません。将来を見据えて準備を進めつつ、場合によっては転職エージェントの活用も検討してみてはいかがでしょうか。