オンライン診療とは、スマートフォンやパソコンなどのデバイスを使い、患者さんが自宅から診療を受けられる診療方法のことです。

厚生労働省が2018年に示した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では、オンライン診療を「遠隔医療のうち、医師－患者間において、情報通信機器を通して、患者の診察及び診断を行い診断結果の伝達や処方等の診療行為を、リアルタイムにより行う行為」と定義しています。

もともとオンライン診療は、へき地や離島を対象とした診療方法として設けられました。しかしIT技術が急速に進歩したことで、医療のICT化も求められるようになったことと、コロナ禍の影響でニーズが高まったことにより、現在ではへき地や離島に住む患者さん以外にも広く利用されるようになっています。

どのような疾患でもオンライン診療が行えるわけではありませんが、オンライン診療を実施することで、何らかの事情で通院が難しい患者さんでも、自宅から医師の診療を受けることが可能です。

※出典：厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針 Ⅲ 本指針に用いられる用語の定義と本指針の対象」

オンライン診療の定義や条件などは、こちらのページで詳しく解説していますので、ぜひ参照してみてください。

厚生労働省が2022年に示した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では、オンライン診療の基本理念は以下のように示されています。

また医師に対しては、以下の項目も基本理念とするように示されています。

オンライン診療は医療機関や医師だけでなく、患者さんにとっても利便性の高いものです。しかし対面での診療と同じようには行えない部分もあるため、医師はこれらの基本理念に従い、安全性を重視して適切に実施しなければなりません。

※出典：厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針 Ⅳ オンライン診療の実施に当たっての基本理念」

オンライン診療と同じくオンラインで行われる医療サービスに、オンライン健康診断（遠隔健康医療相談）があります。どちらもオンラインでの医療サービスである点は同じですが、オンライン健康診断は、医師だけでなく医師以外も行えるのが固有の特徴です。

医師がオンライン健康診断を行う場合、患者さん個人の状態に基づいた医学的なアドバイスができます。ただし個別の症状に対して詳細な診断をすることはできず、あくまで一般的な症状に対する疾患の可能性を提示するにとどめなければなりません。

医師以外がオンライン健康診断を行う場合、医療情報の提供や医療機関への受診の推奨、一般的な症状に対する疾患の可能性は提示できます。しかし具体的な病名の提示や医学的なアドバイスは行えません。

オンライン健康診断は医師が行う場合でも医師以外が行う場合でも、患者さん個人の症状に基づいた診断や具体的な対処法の提示はできませんが、より気軽に健康相談ができる医療サービスとして普及し始めています。

一方オンライン診療は、医学的なアドバイスを行うことに加え、患者さんの個人の症状に基づいて可能性のある疾患名を伝えることが可能です。また薬も処方できます。

前述した通り、もともとへき地や離島を対象とした診療方法として設けられたオンライン診療ですが、新型コロナウイルスが蔓延する前は実施要件が厳しかったこともあり、それほど普及していませんでした。

しかし2020年4月10日、コロナ禍に対応する措置として、時限的・特例的に初診を含めたオンライン診療が可能となったことで、オンライン診療の普及率に変化が見られるようになります。

厚生労働省の示した「令和2年4月～令和3年12月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果」によると、2020年4月時点でオンライン診療の実施登録をした医療機関は全体の9.7％でしたが、同年5月時点で13.7％に増加し、実施要件緩和から1年後の2021年4月には15.1％まで伸びています。ただし、それ以降は大幅な伸びはなく、2021年12月時点での登録医療機関数は15.5％でした。

また同調査によると、初診からオンライン診療に対応可能として登録した医療機関は、2020年4月時点で3.9％、同年5月には5.6％、2021年4月には6.4％まで伸びましたが、こちらもそれ以降は大幅な伸びはなく、2021年12月時点で6.6％にとどまりました。

ただし、2022年にオンライン診療に関する診療報酬上の評価が改定されたことで、オンライン診療に対応する医療機関の数は、増加傾向にあることが分かっています。厚生労働省の示した「オンライン診療等の診療報酬上の評価見直しについて」によると、2022年7月1日時点で、オンライン診療の初診料などを届け出ている医療機関の数は5,494でしたが、2023年10月時点では10,108となっており、倍近く増加したことが分かりました。

まだまだ十分に普及しているとはいえないオンライン診療ですが、2024年の診療報酬改定でもオンライン診療に関する評価に変更点がいくつかあります。詳しくは後述しますが、今後さらに医療機関がオンライン診療に取り組みやすい体制が整えば、普及率はさらに上昇していくと考えられるでしょう。

※参考：厚生労働省「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」
※参考：厚生労働省「令和2年4月～令和3年12月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果 時限的・特例的な取扱いに対応する医療機関の数」
※参考：厚生労働省「オンライン診療等の診療報酬上の評価見直しについて 情報通信機器を用いた初診料等の届出医療機関数」

医療機関がオンライン診療を取り入れるメリットの一つは、診察の質の向上です。オンライン診療を行えば、患者さんがいる場所を問わずに、リアルタイムで患者さんの症状や状態に応じた医療が提供できるようになります。患者さんは自宅からリラックスした状態で診察を受けられるため、コミュニケーションも取りやすくなるでしょう。オンラインを通して、対面では分からない実際の生活が見えてくるので、より状況に即したフォローも行いやすいです。

また患者さんの中には仕事や育児、介護が忙しく、医療機関を一度受診したとしても、治療を継続できなくなってしまう方もいます。オンライン診療ならパソコンやスマートフォンがあればどこからでも診療を受けられるため、治療継続率アップにつながり、症状改善に向けて適切な医療を提供しやすくなるでしょう。万が一引っ越しなどで、通院による治療継続が難しくなった場合でも、オンライン診療なら遠隔で治療が継続できます。

院内業務を効率化できることも、オンライン診療を取り入れるメリットの一つです。これまで往診や訪問診療をしていた場合、オンライン診療を取り入れれば移動時間を削減できます。問診も予約時に記入してもらうので、スムーズな診察が可能です。また対面診療の場合、感染症対策の徹底には手間と時間がかかりますが、オンライン診療なら負担を軽減できます。受付や会計などの事務作業もオンラインで完結するため、医療事務スタッフの業務効率化も図れるでしょう。

医師がオンライン診療の実施に際して、厚生労働省が策定した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では、研修の受講が義務付けられています。

オンライン診療を実施するには医学的知識だけでなく、診療に使用する情報通信機器やセキュリティに関する知識が必要不可欠です。これらの知識を学ぶために、医師はeラーニング形式で所定の研修を受講する必要があります。研修科目は以下の通りです。

2019年7月に行われた「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の改訂により、初診からオンライン診療による緊急避妊薬の処方が可能となりました。婦人科以外の医師が緊急避妊薬の処方に対応する場合は、以下の科目も受講が必須となっています。

また2024年度の診療報酬改定で、看護師等遠隔診療補助加算の施設基準が新設されました。この基準を満たすには、へき地にいる患者さんが看護師といる場合にオンライン診療を行うために、以下の研修を修了した医師を配置しなければなりません。

研修の申し込みは、厚生労働省の「オンライン診療研修・緊急避妊薬の処方に対する研修」からできます。研修を修了したら各都道府県の厚生局にオンライン診療料の届出を行い、医療機能情報提供制度（医療情報ネット）への実施登録が必要です。また研修の修了証をPDF形式で保存し、医療機関の公式ホームページに掲載しなければなりません。

オンライン診療実施前には、厚生労働省が示すガイドラインに従ってオンライン診療計画書を作成し、患者さんへの説明を行った上で合意を取る必要があります。この計画書は、2年間の保存が義務付けられています。

※参考：厚生労働省「オンライン診療研修・緊急避妊薬の処方に対する研修　オンライン診療研修実施概要」
※参考：公益社団法人 日本薬剤師会「オンライン診療に伴う緊急避妊薬の調剤について」
※参考：厚生労働省「令和６年度診療報酬改定の概要【医療DXの推進】へき地診療所等が実施するD to P with Nの推進」
※参考：厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」

2024年6月1日に「令和6年度診療報酬改定」が適用となりました。この改定によって、オンライン診療に関する評価にも3つの変更がなされています。

どのような変更があったのか詳しく見ていきましょう。

※参考：厚生労働省「令和６年度診療報酬改定について」

2024年度の診療報酬改定では、医療従事者の人材確保や賃上げに向けた取り組みとして、初診料などの評価の見直しが行われ、オンライン診療の初診料も引き上げとなりました。

改定前・改定後のオンライン診療の初診料は、以下のようになっています。
 

※参考：厚生労働省「個別改定項目について」 ③ 初再診料等の評価の見直し」

2024年度の診療報酬改定では、医療従事者の人材確保や賃上げに向けた取り組みの一環として、再診療と外来診療料も引き上げとなっています。

改定前・改定後のオンライン診療の再診料と外来診療料は、以下の通りです。
 

※参考：厚生労働省「個別改定項目について ③ 初再診料等の評価の見直し」

2024年度の診療報酬改定では、より質の高い在宅医療や訪問看護を提供するために、在宅時医学総合管理料および施設入居時等医学総合管理料の算定において、単一建物診療患者の数が10人以上19人以下、20人以上49人以下および50人以上の場合の評価が新設されました。これに伴い、在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料も見直しとなっています。

※参考：厚生労働省「令和６年度診療報酬改定の概要【在宅（在宅医療、訪問看護）】 在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料の見直し①」

オンライン診療を円滑に導入するためには、医師が事前にオンライン診療に関する情報を正確に把握しておくことが大切です。

以下2つの情報源で提供されている情報には、必ず目を通して理解しておきましょう。
 

特に「オンライン診療の適切な実施に関する指針」には、オンライン診療の基本理念や医師が遵守しなければならない指針、重要事項などがまとめられています。内容を理解した上で、オンライン診療を実施しましょう。

さらにオンライン診療について理解を深めるには、以下2つのページで提供されている情報も把握しておくことをおすすめします。
 

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