精神科医になるには?仕事内容や必要な資格、給与事情を解説|医師転職ナレッジ

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精神科医になるには?仕事内容や必要な資格、給与事情を解説

精神科は、精神疾患、精神障害、神経症など「こころ」の様々な状態を対象とする診療科です。治療に難渋するケースがあったり、さまざまな職種とのコミュニケーションが必要となったりすることから、多くの研鑽を積んだ医師だからこそ携われる診療分野だといえます。そんな精神科は他科からの転職を希望する医師が多いのも特徴ですが、精神科医になるにはいったいどのような資格やスキルが必要なのでしょうか。

<この記事のまとめ>
・精神科医として第一線で活躍するためには精神保健指定医の資格を持っていることが重要。ただし他科から転科してくるケースもあり、勤務にあたって必ずしも必要ではない。
・精神科では肉体的な負担は比較的軽いものの、社会的責任は大きくハードな側面もある。
・収入アップを目指して転職をする場合は、精神保健指定医や精神科専門医などの資格や専門的なスキルを持っていると有利になる傾向がある。

1.精神科医と心療内科医の違いは?

一般的に、精神疾患の診療に当たる医師といえば精神科医がイメージされますが、近年ではよく似た診療科として「心療内科」を標榜する医療機関も増えています。一般の患者さんにはその違いがあまり理解されていないかもしれませんが、精神科と心療内科では扱う対象に違いがあります。

精神科医は「精神症状を伴う精神疾患」をメインに扱います(精神疾患に伴う食欲低下による低栄養状態、易感染性などへの対処も役割のひとつではあります)。一方、心療内科がメインに扱うのは「精神的な不調に伴って生じる身体的症状」です。具体的には、ストレスなどによって生じる過敏性腸症候群や自律神経失調症などが該当します。

医師・歯科医師・薬剤師統計」(厚生労働省、2018年)によれば、医療施設に従事する医師のうち精神科医は1万5,925人(5.1%)となっています。一方で、心療内科医はわずか917人(0.3%)。心療内科を標榜する医療機関が増えてきているとはいえ、精神科医のほうが圧倒的に多いのが現状です。

2.精神保健指定医資格は必須?

精神科医として第一線で働くためには、一般的には「精神保健指定医」の資格を取得する必要があります。精神保健指定医とは、精神科医療に特有の医療保護入院、措置入院、応急入院など、患者さんの意思にかかわらず法律に基づいて「強制入院」させる権限を持った医師のこと。そのほか、入院中の患者さんの行動制限を決定したり、精神医療審査会の立ち入り検査に立ち会ったりする権限も持っています。患者さんの人権を守りながら適切な精神科医療を実践できる資質の証明として、精神保健指定医資格が効力をもつわけです。

精神保健指定医資格を取得するためには、以下の要件をすべて満たす必要があります。初期臨床研修を終えて精神科専攻医として3年以上の実務経験を積めば資格を取得できることになり、その後は精神科専門医資格の取得をめざすのが精神科医の一般的なキャリアパスです。

<精神保健指定医の資格取得要件>
・5年以上診断または治療に従事した経験を有すること。
・3年以上精神障害の診断または治療に従事した経験を有すること。
・厚生労働大臣が定める精神障害につき厚生労働大臣が定める程度の診断または治療に従事した経験を有すること。
・厚生労働大臣の登録を受けた者が厚生労働省令で定めるところにより行う研修(申請前1年以内に行われたものに限る)の課程を修了していること。

厚生労働省「精神保健指定医とは」より

ただし、精神科は他の診療科から転科してくる医師が多いこともあり、必ずしも精神保健指定医や専門医資格を保持していなければ働けないというわけではありません(ただし、精神保健指定医資格を持っていることが入職の前提とされる医療機関もあります)。転職を希望する場合は、自身に合わせたキャリア形成をサポートしてくれる医療機関を探すといいでしょう。

3.精神科医の仕事は精神的に大変?

「精神科は大変」というイメージをもつ方も多いのではないでしょうか? 精神科では、大きな身体的負担を伴うような業務は基本的にはないと考えられます。しかし、その業務の特性上、他の診療科では生じないようなさまざまなケースに対応する必要があります。

例えば、錯乱した状態の患者さんに対応しなければならない場面や、家庭環境などに問題を抱えた患者さんの家族と密接に連携しながら治療を進めなければならない場面です。また精神科医療ではガイドラインに沿った治療が症状改善につながるとはかぎらないため、ときには臨機応変な判断が必要なこともあります。さらに、自傷行為や他害行為を伴う疾患も多いため、医療保護入院の必要性を速やかに判断すべきこともあります。

精神科の業務にはこのような特殊性があり、やりがいの大きな分野である一方、人によってはこうした勤務環境のなかで負担が大きいと感じる可能性もあります。精神科医をめざす医師は、ここでご紹介したような勤務環境を考慮に入れてご自身の適性を考えてみてもいいかもしれません。

4.精神科医の給与事情

勤務医の就労実態と意識に関する調査」(労働政策研究・研修機構、2012年)によれば、精神科医の平均年収は1,230.2万円となっています。調査対象となった全診療科の医師の平均年収は1,261.1万円ですから、精神科医の給与水準は平均よりもやや低めです。年収帯別にみると、精神科医のボリュームゾーンとなる年収帯は1,000~1,500万円未満で33.0%です。年収2,000万円以上の精神科医の割合は10.6%と平均水準(全体平均は10.0%)で、また、500万円未満の割合は5.9%で平均よりも低め(全体平均は7.7%)です。こうした傾向から、精神科医の給与水準は飛びぬけて恵まれているとはいえないものの、働き方次第では高収入を得ることができると考えられます。より詳しく精神科医の年収事情について知りたい方はこちらの記事をご参照ください。

収入面を重視して転職を考える場合は、精神保健指定医や精神科専門医などの資格を取得しておくと有利に働くことがあるのでおすすめです。また電気痙攣療法など、精神科医療の中でも特殊なスキルを持った医師を好待遇で募集する医療機関もありますので、こうした専門的な技術を身につけることはアピールポイントとすることができます。

5.精神科医のワークライフバランス

精神科は、緊急手術などもなく時間外労働が少ない傾向にあるため、比較的ワークライフバランスを確保しやすい診療科だといえます。また勤務先の施設のタイプや勤務形態によって働き方の幅が広いため、ご自身のライフスタイルに合った医療機関を探すことができるというメリットもあります。より多くの症例を経験して研鑽を重ねたい方は総合病院での勤務、育児などの事情でワークライフバランスを重視する方は(無床の)クリニックでの勤務をおすすめします。

精神科医には多くの治療経験が求められるうえ、社会的責任が大きな判断を課せられる場面もあります。一概に「精神科医=ゆとりのある勤務」とはかぎらないことを念頭に置いておきましょう。

6.精神科医に転職するには?

前述の通り、精神科は他の診療科から転科してくる医師が比較的多いという特徴があります。中には転職の際の条件として精神保健指定医資格の取得を求める医療機関もありますが、精神科医になるための必須条件ではありませんのでまずは自身のこれまでの経験、適性、保持する資格にマッチする職場を探すことが大切です。

また、精神科医療は精神保健福祉法などの関連法と大きく関わるという特徴もあります。他科から転職する医師はなじみのないことがほとんどかと思いますので、あらかじめ制度面についても確認をしておくと入職後スムーズに業務を進められるでしょう。

注目度の高い精神科への転職を、キャリアのひとつの選択肢として検討してみてはいかがですか?

PROFILE

執筆/成田 亜希子(なりた・あきこ)

医師・ライター。2011年に医師免許取得後、臨床研修を経て一般内科医として勤務。その後、国立保健医療科学院や結核研究所での研修を修了し、保健所勤務の経験もあり。公衆衛生や感染症を中心として、介護行政、母子保健、精神福祉など幅広い分野に詳しい。日本内科学会、日本感染症学会、日本公衆衛生学会に所属。

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