がん患者の診療に関わっている身体科の医師の約4割が、がん相談支援センターと連携していないことが、国立がん研究センター（国がん）などの研究グループの調査で分かった。研究グループは「自殺に関する研修会への参加を促す取り組みが必要」としている。【新井哉】

研究グループは、がん患者の診療に携わっている、精神科の医師と身体科の医師、看護師を対象に調査を実施し、▽自殺予防に関する研修会への参加経験▽がん相談支援センターなどとの連携▽自殺の危険性の高い人に対する態度を評価する「ASP（Attitudes to Suicide Prevention Scale）」－を調べた。

がん相談支援センターとの連携状況については、身体科医師の40.9％、精神科医師の27.2％、看護師の46.5％が「全く連携していない」と答えた。また、身体科の医師に精神科の医師との連携状況を尋ねたところ、「ときどき連携」の割合が43.8％で最も高く、以下は「まれに連携」（28.5％）、「全く連携していない」（16.1％）、「頻繁に連携」（11.7％）の順だった。

調査結果について研究グループは、2017年に閣議決定された「自殺総合対策大綱」で、がん相談支援センターが中心となって患者の自殺予防を行うことが求められていることに触れ、「がん相談支援センターが、がん患者の自殺予防を行うためには、他の医療者との連携をより強めていくことが望ましい」としている。

出典：医療介護CBニュース