マイナビDOCTOR 編集部からのコメント
日医の釜萢常任理事が子宮頸がんなど多くの病気の発生になるHPV（ヒトパピローマウイルス）感染を防ぐため、3月1日からの「子ども予防接種週間」に、ワクチン接種を呼び掛ける方針を提示。HPVワクチンは、2013年4月に国内で定期接種化されましたが、接種後に疼痛などの症状を訴える女性が相次ぎました。そのため、国が接種の積極的呼び掛けを差し控えた経緯があります。
日本医師会の釜萢敏常任理事は7日の定例記者会見で、子宮頸がんなど多くの病気の発生になるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐため、3月1日からの「子ども予防接種週間」に、ワクチンの接種を呼び掛ける方針を示した。
HPVワクチンは、2013年4月に国内で定期接種化されたが、接種後に疼痛などの症状を訴える女性が相次いだ。そのため、国が接種の積極的な呼び掛けを差し控えた経緯がある。
積極勧奨は22年4月に再開されたが、釜萢氏は会見で「積極的な勧奨の差し控えで、（HPVワクチンを）受けられなかった人たちにどんどん受けていただいているかというと、まだそういう状況ではない」という認識を示した。
その上で、接種を逃した人たちのために22年4月からの3年間で行われている「キャッチアップ接種」の利用を含め、積極的な対応を子ども予防接種週間に呼び掛ける考えを示した。
日医や日本小児科医会、厚生労働省などは例年3月1から7日までを子ども予防接種週間と定めている。
子どもたちの入園・入学を4月に控え、予防接種に対する保護者らの関心を高めるためで、接種スケジュールに関する保護者からの相談に乗ったり啓発活動を行ったりしている。23年度は21回目に当たる。
釜萢氏は「HPVワクチンの有効性については、しっかりエビデンスが積み上げられている」と述べ、子どもたちがきちんと接種しているか、改めてチェックすることが重要だと強調した。
出典： 医療介護CBニュース
