がんが社会に与える経済的な負担のうち、「感染」や「喫煙」といった予防が可能な要因によるものが負担全体の3分の1を占めるとの推計結果を、国立がん研究センターなどの研究グループが発表した。「定期的ながん検診、HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン接種、禁煙を推進することで、がんの経済的負担軽減につながることが示唆された」としている。【大月えり奈】

国立がん研究センターと国立国際医療研究センターの研究グループは、2015年に国内の医療機関を受診したがん患者、延べ約400万人のレセプト情報や賃金構造基本統計調査などを基に、がんによる社会への経済的な負担を推計した。がんにおける直接医療費と、死亡や罹患による労働損失を合わせた負担は約2兆8,597億円だった。

このうち、生活習慣や環境要因などの予防が可能なリスク要因による経済的負担は、男性が約6,738億円、女性が約3,502億円で、合わせて約1兆240億円だった。

要因別では、「感染」による負担が最も高く約4,788億円で、「能動喫煙」が約4,340億円、「飲酒」が1,721億円と続いた。

また「感染」の主なリスク要因は、ピロリ菌による胃がんが約2,110億円、HPVによる子宮頸がんが約640億円、HBV・HCV肝臓がんが約607億円などだった。

研究グループは、ワクチン接種や治療という選択肢がある「感染」は多額の経済的負担を回避できる可能性があると指摘。またたばこ対策を強化するなど、予防可能なリスク要因に対して適切な対策を行うことで、「命を救うだけでなく経済的な負担の軽減にもつながることが期待される」と結論付けた。

出典： 医療介護CBニュース