日本産婦人科医会が全国の分娩施設を対象に行った調査によると、父親やパートナーへの産後うつに関するケアを産婦人科で行う必要があると1,398施設の7割近くが答えたが、実際に行っているのは1割にとどかなかった。【兼松昭夫】

日本産婦人科医会の星真一幹事は12日の記者懇談会で、「産後うつは、かつては女性が中心だったが、近年は父親もなるという報告が幾つかあり、無視できない」と述べ、父親やパートナーのメンタルをケアするためのプログラムを考える必要があるという認識を示した。

ただ、出産後のメンタルヘルスケアは、これまで母親を対象に行われてきたため、父親やパートナー向けのプログラムの中身は白紙だという。

この調査は、妊産婦メンタルヘルスケア推進に関するアンケートで、周産期センターや分娩を取り扱う病院・診療所合わせて2,073施設を対象に、3－5月に実施。妊娠中の女性がうつ病や不安障害になるリスクの評価を行っているかなど、3月1日現在の状況を尋ね、1,398施設から回答があった（回収率67.4％）。

父親やパートナーのメンタルヘルスケアを産婦人科で行う必要があると感じるかの質問では、1,398施設のうち17.0％が「とても感じている」と答え、「やや感じている」は51.4％だった。これらを合わせると、「感じている」が68.4％と全体の7割近くを占めた。

一方、「あまり感じていない」は24.2％、「感じていない」は5.4％だった。

出典： 医療介護CBニュース