マイナビDOCTOR 編集部からのコメント
日本医師会は日本老年医学会とともに、かかりつけ医が高齢者の多剤併用に対応するための手引書『超高齢社会における かかりつけ医のための適正処方の手引き―安全な薬物療法』を作成しました。今回の手引きは代表的な商品名までも明記されているのが特徴的です。
日本医師会（日医）は、かかりつけ医が高齢者の多剤併用に対応するための手引きを作成した。鈴木邦彦常任理事は18日の記者会見で、6種類以上を多剤併用と考えるのは妥当とした上で、3種類で問題が起きることもあれば、治療上10種類必要な場合もあり、「（薬剤の数ではなく）本質的にはその中身が重要である」と述べた。【越浦麻美】
日本老年医学会と作成したこの手引きの正式名称は「超高齢社会におけるかかりつけ医のための適正処方の手引き―安全な薬物療法」。
多剤併用については通常、成人の用法・用量を服用しても、高齢者では注意が必要となる副作用や、生理的な機能や状態に基づく薬物動態によって増強される作用・副作用が存在する。高齢者の薬物療法に関する安全対策を推進するために、厚生労働省でも検討会が立ち上げられ、来年3月末をめどにガイドラインが取りまとめられる見通しだ。
日医が手引きを作成したのは、超高齢社会では薬物療法での多剤併用に加え、薬の飲み忘れや服用に介助が必要になるといった生活上の問題など複数の要因が絡み合い複雑化していることも背景にある。
鈴木氏は多剤併用対策について、「多職種と協力しながら患者の病態を把握することが大事だ」と述べた。さらに、減薬による病状悪化もあり得ることから「患者の病態から生活までを総合的に判断することが重要」と強調した。
この手引きは、日本老年医学会が発行している「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」を基に作成されているが、代表的な商品名が明記されているのが特徴だ。今回の手引きは第一弾と位置付け、続編も作成する見通し。また、この手引きは、来年度の日医かかりつけ医機能研修制度の研修会資料としても活用する予定だ。
出典：医療介護CBニュース
