日本医師会（日医）の中川俊男副会長は26日の臨時代議員会で、遠隔診療を診療報酬上で評価する条件について、患者にとって安全性と有用性が確認できるエビデンスが必要との考えを示した。その上で、「日医は（遠隔診療を含めた）ICTやAI（人工知能）の進歩に対して浮足立つことなく、しっかりとその利点と問題点を明確にしていきながら、地域医療に貢献する」と述べた。遠隔診療やAIへの日医の取り組み姿勢についての代表質問に答えた。【君塚靖】

中川副会長は、「都市部の医療の現場では、パソコンなどを使ったオンライン診療をする診療所も出てきているが、こうした事例が増えてきたことをもって、エビデンスが蓄積されてきたと言うのではない」と述べ、「遠隔診療による診療が患者さんにとって、安全で有用であるとのエビデンスがないまま、安易に診療報酬で手当てすることは認められない」とした。

中川副会長はまた、遠隔診療の日常診療での位置付けについては、「あくまで日医は、対面診療の補完であるとの立場を明確にしており、最終的に医療の責任を取るのは医師で、遠隔診療は医師の対面診療に取って代わるものではない」とした。一方で、地域包括ケアシステムなどでICTを活用し、ネットワークを構築することは「大きな利点がある」として、診療情報の共有化などでの有用性を高く評価した。

出典：医療介護CBニュース