医療DXとは、デジタル技術を使って医療をもっと便利で効率的にし、より良い医療サービスを提供する取り組みです。

そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、直訳すると「デジタル変革」となり、デジタル技術を使って社会全体に変革をもたらすものとして活用されます。具体的にはAIやIoT、ビッグデータなどを活用しながら、業務の効率化を進めたり、サービス提供の形を変化させたりしながら、社会や生活の形を良い方向に変えていく取り組みといえます。

医療DXとしては、オンライン診療への取り組みや電子カルテの活用などが代表的です。医療DXが関わる領域は広く、診察・治療・薬剤処方や診断書等の作成をはじめ、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など、さまざまです。

（参照：厚生労働省｜医療DXについて （その１））

医療DX化が進められるようになった背景には、大きく2つの要因があります。

超高齢社会を迎えた日本では、医療を必要とする人が増える一方で、少子化により、今後の労働人口が減少するという大きな課題があります。現状においても、すでに医療業界の人手不足が続いており、医療の地域格差が生じています。
こうした状況のなか、医療DXの推進による人手不足対策が期待されています。医療DXが実現されれば業務効率化が進み、医療の質を低下させずに、医療従事者1人当たりの業務負担を減らすことが可能です。また、医療DXが推進され、オンライン診療など診療支援が充実すれば、地域格差も軽減される可能性があります。医療DXの推進は、将来を踏まえたものだけでなく、現在働く医療従事者にとっても価値がある取り組みです。

新型コロナウイルス感染症（以下コロナ）の流行に伴い、平時から医療情報を迅速に、かつ有効活用できる環境づくりが重視されるようになりました。緊急時に情報共有ができないと混乱が起こりやすく、医療体制全体として効率的な対応ができません。そこで近年、導入されたのが医療DXでもある「医療機関等情報支援システム（G-MIS：Gathering Medical Information System）」です。

コロナ禍にあった2020年5月から運用がスタートし、全国の医療機関（約38,000）を対象に、病院の稼働状況や病床・医療スタッフの状況などを一元的に把握・支援する態勢が整えられました。加えて、受診者数や検査数、医療機器（人工呼吸器等）や医療資材（マスクや防護服等）の確保状況なども一元化され、迅速な対応を進める仕組みづくりが進みました。

このように、医療DXはデータ共有を通じた医療の「見える化」も推進されます。今後、新たな感染症危機が起きた場合でも、システムを活用することで、迅速かつ効率的な体制が整いやすくなります。医療DXは単なる業務効率化の仕組みではなく、日本の医療全体に関わる仕組みづくりも担っています。

参考：医療機関等情報支援システム（G-MIS）：Gathering Medical Information System｜厚生労働省

医療DXが推進されるべき分野はさまざまありますが、医師が関わる機会が多い、より身近な医療DXの具体例を紹介します。

オンライン診療とは、患者さんが自宅等にいながら、ビデオ通話などを通じ、医師の診察や薬の処方を受けることができる診療方法です。患者さんにとって受診の利便性が向上するだけでなく、医療機関にとっても診療の効率化につながります。

オンライン診療は基本的に予約制になるため、医師のスケジュール管理が容易になり、効率的に医療サービスを提供できるようになります。また、デジタル化された情報が残るため、情報管理や共有も容易です。

なお、厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針（令和5年3月一部改訂）」によると、オンライン診療には、患者さんの顔写真付きの身分証明書（マイナンバーカード、運転免許証、パスポート等）による本人確認が義務付けられています。マイナンバーカードを保険証として利用することで、患者情報も蓄積されやすく、医療機関間の情報共有が行いやすくなるのも利点です。

ただし、オンラインのみでの診療には限界がある点や診療報酬の関係などから、医療機関や経営者の方針によって普及率が異なるのが現状です。実際のところ、オンライン診療などに対応可能な医療機関は、全体の15.0％となっています（2021年6月末時点）。

参考：令和四年情報通信白書｜総務省

▶【非公開求人も多数】オンライン診療の非常勤求人はこちら

近年、さまざまなタイプの電子カルテが開発され、導入する医療機関が増えています。電子カルテを導入することで、他の医師や診療科との情報共有が楽になるだけでなく、常に最新の情報を確認できるのが利点です。入力の手間はあるものの、手書きと比べて内容が読み取りやすいのもメリットでしょう。さらに、従来の紙カルテとは違い、保管スペースを圧迫しないため、多くの情報を蓄積できます。
最近では、インターネットが使用できる環境であれば、施設にいなくても患者さんの情報を入手できる、クラウド式の電子カルテも増えてきました。地方やへき地、訪問診療での際にも、検査結果や処方状況などの必要な情報をすぐに共有できるため、活用の幅が広がります。また、クラウド型の電子カルテは、万が一、施設が被災した場合も、患者さんの情報が保持されるというメリットもあります。

なお、厚生労働省の「電子カルテシステム等の普及状況」の調査によると、電子カルテの普及率は、2020年時点で一般病院57.2％、一般診療所49.9%でした。病床数が多く、規模の大きい医療機関ほど、電子カルテシステムが導入される傾向にあり、小規模機関や一般診療所への導入はまだ低いのが現状です。

参考：電子カルテシステム等の普及状況の推移｜厚生労働省

2021年からマイナンバーカードの健康保険証（マイナ保険証）が運用開始となり、「資格確認」の手間が軽減されました。従来、医療機関や薬局では、患者さんが加入している医療保険を確認する「資格確認」を行いますが、その際、保険番号や生年月日などを入力する必要があり、時間と手間が必要でした。しかし、マイナ保険証を利用すると、オンラインで資格確認ができるため、業務効率化につながっています。

さらに2024年12月には、紙ベースでの保険証発行がなくなり、本格的にマイナ保険証に移行します。マイナ保険証は、異なる医療機関や薬局であっても、患者さんの特定検診等の情報や服薬情報などを、本人の同意のもとに閲覧できるようになります。加えて、災害時には特別措置として、本人確認ができなくても、マイナンバーカードに紐づけされた患者さんの情報が閲覧できる仕組みもあります。患者情報の共有がスムーズになり、連携しながら質の高い医療サービスの提供ができるようになるでしょう。
なお、これに先駆け、2024年1月に発生した能登半島地震の際にはマイナンバーカードを用いて、過去の診療情報を基に適切な医療提供につながったことが報告されています。

上述したように、医療DXを推進させるには、医療機関の費用負担を軽減させる必要があります。さらに、患者情報を多く得るために、マイナ保険証の活用を定着する取り組みが欠かせません。そうした背景を踏まえて、2024年の診療報酬改定において、「医療DX推進体制整備加算」が新設されました。

現行の保険証発行廃止に伴い、2024年12月からはマイナ保険証が使用されますが、その利用促進、医療機関による利用勧奨を行うことを目的とした加算です。要件として、マイナ保険証の利用に基づき、十分な実績を有していることが挙げられます。
具体的には、初診加算(月1回)として、マイナ保険証を使って読み取った情報を診察に活用する体制ができている場合、「医科8点」が加算されます。医療機関は、利用率増加に応じた支援金を受け取ることができるのが特徴です。

なお、2024年10月からは、マイナ保険証利用率の実績により、以下のように3段階に分類されます。以下の加算を算定するためには、マイナポータルの医療情報等に基づき、患者さんから健康管理に関する相談に応じることも条件に加わります。

参照：医療DX推進体制整備加算及び医療情報取得加算の見直し｜中央社会保険医療協議会 総会（第592回）資料

医療DXの推進は、医療従事者の業務効率化に役立つもので、現場で働く医師にも関わるものです。しかし、セキュリティの問題やコスト負担など、さまざまな課題が残っており、十分に取り組まれているとはいえません。とはいえ、政府主導で医療DXが推進されるなか、今後、業務環境が変わっていくのは避けられないでしょう。新しい環境に対応していくためにも、医師もITスキル向上が求められます。また、新たな法律や法改正などが施行される可能性もあります。勤務先の医療DX導入や更新に備えて、日頃から情報収集を行いましょう。

▶【非公開求人も多数】オンライン診療の非常勤求人はこちら

参考URL
厚生労働省｜医療DXについて （その１）
総務省｜令和四年情報通信白書
厚生労働省｜オンライン診療その他の 遠隔医療に関する事例集
厚生労働省｜電子カルテシステム等の普及状況の推移
内閣府健康・医療戦略推進事務局｜改正次世代医療基盤法 について（利活用編）
総務省｜令和3年版 情報通信白書｜我が国におけるデジタル化の取組状況
厚生労働省｜医療分野のサイバーセキュリティ対策について
厚生労働省保険局医療課｜医療DX推進体制整備加算の 算定要件について
厚生労働省｜医療機関等情報支援システム（G-MIS）：Gathering Medical Information System
パンデミック発生時の 医療体制のあり方
総務省｜1 新型コロナウイルス感染症をめぐる情報流通の現状
厚生労働省｜医療DX推進体制整備加算及び医療情報取得加算の見直し