メディカルドクターになるには？雇用条件や向いている人、仕事内容を解説

メディカルドクターとは、製薬会社で新薬の開発や市中への普及に従事する仕事に就く医師です。基本的に週休2日制でワークライフバランスを保ちやすく、医師の新しい働き方として注目されています。

今回はメディカルドクターの雇用条件や向いている人の特徴、仕事内容を解説します。メディカルドクターを選択肢として考えている若手の医師や将来の方向性に悩んでいる医師の方は、ぜひご一読ください。

メディカルドクターは製薬会社に勤務し、研究開発の部署で新薬の開発を担う仕事です。医師といえば病院やクリニックに所属して来院する患者さんの問診を行う姿を想像しますが、メディカルドクターの業務に臨床はありません。

製薬会社が新薬の開発に着手する場合、治験と称して未承認の薬を被験者に投与します。安全性の観点から投与量や副作用の知識が求められるため、現場では医師の需要が大きいのです。

メディカルドクターの主な仕事内容は臨床開発・安全性情報・メディカルアフェアーズの3つです。他の会社員と同じく、メールのチェックや会議の出席、電話対応なども行う傍ら、医師特有の業務をこなします。具体的な業務内容について分かりやすく解説します。

メディカルドクターの重要な役割は薬の開発に従事し、承認を目指して、新薬の有効性や安全性を検証することです。治験で得たデータを集計・解析し、厚生労働省をはじめ行政機関に出す書類に医師の見解を記す役割もあります。

臨床開発では臨床の企画・実施もメディカルドクターが先陣を切って行います。PMDA（医薬品医療機器総合機構）の基準を満たす複数の臨床試験を実施し、成約の認可に必要な手続きをクリアしなければいけません。

対象の疾患に知見がある専門医師（KOL）と情報交換したり、試験の実施中に発生した副作用の対応を考えたり、外資系企業の場合はグローバルな会議に参画したりすることもメディカルドクターの責務です。

安全性情報とは、承認を受けて市中に出回った新薬の安全性を検証する業務です。臨床の段階で見つからなかった副作用が流通後になって分かる場合も珍しくありません。

メディカルドクターは意図せぬリスクを見極めるために、医療情報担当者（MR）の協力を仰ぎつつ、情報収集に励みます。

彼らが苦労して集めた生の声をもとに、新薬の普及にあたって、安全性に問題はないか判断します。一般の患者さんが服用を開始した後に大きな副作用が見つかっては大変危険です。

ただちに回収に乗り出す必要に迫られ、場合によっては開発元が世間から厳しい非難に晒されるリスクもあります。安全な薬を販売し、利益を上げるにはメディカルドクターの適切な安全性評価が不可欠なのです。

メディカルアフェアーズは「市販後調査」と訳され、市中に出回った後のユーザーからの評価・レビューをチェックする仕事です。新薬を患者さんに投与した医師による評判は今後の売れ行きを左右します。

現場でのリアルな声や最新の学術論文をチェックし、肯定的な評価が多いか確認することは重要です。新薬は「開発したら終わり」ではなく、流通した後も継続して、利用状況を監視し続ける必要があります。

医療や薬剤に関する知識が豊富なメディカルドクターは、専門的な立場から高い精度の調査を期待できるため、メディカルアフェアーズを任せられるケースが多数です。

メディカルドクターの平均的な年収は1,400万円から1,800万円程度といわれます。一般的な病院やクリニックで働く医師と比べると、得られる収入の相場は、勤務医より高い水準にあります。

メディカルドクターの年収が高い理由は、全国的に人材不足のため好条件を提示して働ける人材を募っているからです。外資系の企業では年収2,000万円を超える際立つ高年収の求人も存在するようです。

日本企業では難しい好待遇が外資系の魅力ですが、反面、成果を出せなければ人員整理の対象となるケースもあるという厳しい環境にあります。

メディカルドクターは所属する企業の雇用条件や福利厚生が適用されるため、好条件の場合が多いです。基本的には土日の週休二日制で、有給も他の従業員と同様に取得できます。給料は年俸制であるのは特殊ですが、12カ月分の月収のほかボーナスが支給されることもあります。

勤務時間や勤務場所の自由度も高く、フレックスタイム制や時差勤務、在宅企業を導入する企業も少なくありません。「今の職場が激務で耐えられない」「ワークライフバランスに優れた環境で働きたい」と希望する医師には適した労働環境です。

土日が休みの職場を望む場合、選択肢はメディカルドクターに限りません。代わりになるのは、夜間時の対応がない無床クリニックや、外来や検診がメインの医療機関、産業医などです。

十分に休みを確保できる職場に転職する方法や、転職ノウハウを知りたい人は次の記事をご覧ください。

「今まで臨床の現場しか経験していないのに、いきなりメディカルドクターになれるのか？」と不安を抱く人もいるはずです。結論からいえば、メディカルドクターに必要な資格は医師免許のみです。

ただし、スキル面ではビジネスレベルの英語力が問われます。メディカルドクターになるために必要な能力や称号を紹介します。

メディカルドクターになるには医師免許のみで足り、専門医は取得しなくても問題ありません。薬の投与が伴うため、試験に通過し、所定の研修をクリアした医師であることは必須条件です。

しかし、特定の分野での高度な専門性は特に求められず、現場では専門医資格を持たない人材も活躍しています。メディカルドクターには臨床の経験やスキルよりも研究職としての適性のほうが重要です。

現在病院やクリニックで実務に携わっているならば、仕事に就くための最低条件の基準は満たしています。

メディカルドクターが市中の医師と決定的に異なるのは、TOEIC800点レベルの英語力が求められる点です。内資系企業・外資系企業問わず必要な能力で、メールのやり取りに伴うリーディングやライティングの力のほか、口頭でのコミュニケーションのスピーキング力が問われます。

外資系の場合、本部の外国人医師と英語で意思疎通を図る場合もあります。試験で点数を取れるだけでは足りず、ビジネスシーンでも通用する実践的な語学力を備えないといけません。

堪能な英語力や異文化への理解をアピールしたい場合、留学経験を伝えることも効果的です。学生時代や医局時代に日本を飛び出した経験があれば、履歴書に書き入れたほうが良いでしょう。

メディカルドクターへの転職では、博士号があると有利に働きます。学位を取得する課程で身に付く情報の収集力やデータの分析力、語学力、学会での発表スキルなどは実務に使える能力となるためです。

とりわけメディカルドクターの重要な業務のひとつ、メディカルアフェアーズで真価を発揮します。博士号があれば即戦力だと捉えられ、好条件のオファーを受ける可能性もあります。

製薬会社によっては学位の取得を当然だと考え、中途採用の必須条件に据える企業もあります。

博士号を持っていない場合でも、転職が不可能ではなく、アピールの仕方次第で好待遇の企業に入れます。学生時代や研修医時代に論文の執筆や学会での発表をした経験があれば、履歴書や面接で伝えることがポイントです。

メディカルドクターの仕事内容は一般的な勤務医と大きく異なります。臨床の現場から離れるのは決定的なため、目の前の患者さんを救うことにやりがいを感じていた人は、物足りなさや現状とのギャップに悩むかもしれません。

転職後に後悔するリスクを減らすには、メディカルドクターの適性が自分にあるか見極める必要があります。製薬会社でうまく働ける医師に共通してみられる特徴を紹介します。

周囲と協議しながら円滑な意思決定を行うためには、コミュニケーション力が極めて重要です。

勤務医は病気の診断や治療方法の決定など、医療に必要な判断は自分で下します。一方製薬会社で勤めるメディカルドクターの場合、経営陣や上長、チームのメンバーなど多様なステークホルダーとの協議・調整を経て方針が決まります。

今までの経験で得た医師の知見を発揮すること以上に、周囲と協力して献身的にチームへ尽くす姿勢が求められるのです。

性格や人格面の特徴には柔軟性が挙げられます。メディカルドクターになると看護師や患者さんとしか関わらない状況から大きく変わり、社内外含め、多くの人間たちとのコミュニケーションが発生します。

今まで自分をサポートしてきた周囲の人たちはいなくなり、ビジネスパーソンとして異なる立場で関係性を構築する必要に迫られるのです。

今まで出会ったことがない性格や価値観を持つ人間に出くわしても、反射的に拒むのではなく、受け入れて対話する姿勢が求められます。過去に華麗な手業で数多くの患者さんを救ってきた優れた医師も、はじめての会社勤めとなれば、新米のビジネスパーソンです。

自分より年齢が下ながら先輩にあたる同僚や、外国人のマネージャーと協力して業務を進めるには、柔軟性が重要です。

医師からメディカルドクターに転職して活躍できるのか、不安を抱く気持ちは無理もありません。環境にいち早く慣れるには同僚や上司と謙虚に向き合い、周囲から学ぶ姿勢が重要です。

また、メディカルドクターは研究熱心な人に適性があります。医療や薬剤に関する知識の吸収以外にも、日頃の業務で生じた疑問を放置せず、都度解消に励めば、順調に成長できるでしょう。

臨床や論文の発表、留学など医師特有の経験があるからといって、胡坐をかいて日々の研鑽を怠るようでは、いくら希少性が高い人材でも周囲に馴染みにくくなるでしょう。

入社後に転職前に描いていた状況とのギャップに悩まされないために、今のうちに理解・確認すべきことを解説します。

メディカルドクターは、所属先の製薬会社に尽くす「企業人」としての役割が求められると念頭に置きましょう。選考の際は医学の専門家である高度な知識が武器になりますが、働く現場では医学や薬学の研究だけをすれば良いのではありません。

一般の企業が活動する第一の目的は利益の追求です。目の前の患者さんを救うことや医療の進歩に発展すること以外にも、ビジネスの成功をベースに据えた考え方ができるかがポイントです。

革新的で医学の発展につながる研究でも、採算性が立たず、日の目を浴びないのでは残念ながら意味がありません。市中に出回った後で重大な副作用が見つかっても、市場での流通は期待できないでしょう。

成果の最大化とリスクの最小化というビジネスで重要な視点を身に付ける必要があります。

勤務先が重点を置く分野によっては、勤務医時代の専門領域とは異なる分野を担当する可能性があります。たとえば、皮膚科に勤務した医師が美容整形外科で新薬の創出にあたるケースもゼロではありません。

病院やクリニックでは経験してこなかった分野を担う場合、今までの知識は役に立たないこともあります。製薬業界での診療項目はさまざまで、事業化して利益が出ると判断した分野でないと、新薬の開発は行われません。

もちろん、過去の臨床・研究が活かせる領域で働ける可能性もあります。しかし所属先の動向次第では、まったくの未経験での対応を迫られる点は事前に認識したほうが良いでしょう。

メディカルドクターは欧米の製薬会社では一般的なポジションですが、国内ではまだ浸透していません。役割が確立されておらず、会社によって業務の内容がまちまちです。

入社後にギャップを抱く可能性を低くするには、事前の企業研究が不可欠です。特に国内の製薬会社と外資系とではミッションから社内の雰囲気までまったく異なる傾向があります。

優秀な医師でビジネスパーソンの高いポテンシャルを持っていても、環境に馴染めないと、早期退職の憂い目に遭いかねません。あらかじめ、労働環境や業務範囲にギャップが大きいことは認識しましょう。

一般的にメディカルドクターはワークライフバランスが実現しやすい環境ですが、企業が置かれた状況や働き方にも左右されます。

当直やオンコールがなく、短い労働時間を期待できるのは事実です。しかし、通常の会社員と同じ労働環境のため、繁忙期に突入した時や慢性的に忙しい企業では残業を強いられます。

ワークライフバランスを期待してメディカルドクターを志すと、想定外の過酷な労働環境にショックを受けかねません。

メディカルドクターの転職では欧米に比べて情報量が少ないことや、会社によって業務内容が変わることに注意が必要です。好条件の求人を見つけて、ジョブチェンジを成功させるには、医療業界に特化した転職エージェントの活用がおすすめです。

エージェントのキャリアアドバイザーは、日頃から製薬会社の担当者と密に連携を交わしています。メディカルドクターの役割や業務を熟知しているうえ、企業ごとの内情を細かく知っています。

転職エージェントにコンタクトを取り、面談を重ねれば、自分では得られない有益な情報を得ることが可能です。少しでも興味がある人はマイナビDOCTORにお問い合わせください。