【医師の年収事情】外科医の平均年収は?地域差がある理由についても解説|医師の現場と働き方

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【医師の年収事情】外科医の平均年収は?地域差がある理由についても解説

外科医は、一人前になるまでに多くの経験を積む必要があるといわれています。医師として独り立ちするまでの「修業期間」が長いため、ハードワークのわりに給与水準が低めというイメージもあります。一方で、外科医の働き方は多様になっており、近年ではワークライフバランスを重視しながら高水準の給与を得る外科医も増えてきました。今回は、外科医の働き方と年収事情について解説します。

<この記事のまとめ>

  • 外科医の平均年収は1,374.2万円であり脳神経外科、産科・婦人科に次いで高水準。
  • 高収入の要因は、基本給自体の高さや時間外労働の多さなどが考えられる。
  • 年収アップの方法としては、転職の検討や専門領域を極める、診療の幅を広げること、開業することなどが挙げられる。
  • 医師不足の地域では好条件の求人が多い傾向にある。
  • ハードな働き方を避ける若手医師確保のため、最近は働き方改革を推進する医療機関が増えている。

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1.外科医の年収事情

医師・歯科医師・薬剤師統計」(厚生労働省、2020年)によると、医療施設に従事する全医師数は33万9,623人で、そのうち、男性は26万2,077人(総数の77.2%)、女性は7万7,546 人(同22.8%)で、2018年の資料と比較すると1万2,413 人、(3.8%)増加しています。

そのうち、「外科、呼吸器外科、心臓血管外科、乳腺外科、気管食道外科、消化器外科(胃腸外科)、肛門外科、小児外科」で活躍する外科医は、2万7,946人と報告されています。病院勤務の医師に絞ると、臨床研修医を除いて「内科(17.2%)」、「整形外科(7.0%)」、「外科(7.0%)」となっており、外科医が特別に深刻な不足状態にあるわけではないようです。

しかし、外科医は緊急の呼び出しが多い上に、自己鍛錬のために大きな労力を割く必要があり、加えて患者さんの命に直結する治療を行う場面が多いという点から、外科を志望する若手医師の減少が問題となっています。地方では現在でも外科医が不足傾向にあり、高額の報酬を提示して外科医を募集する医療機関もあります。

必要医師数実態調査」(厚生労働省、2010年)によれば、全国で常勤・非常勤を合わせて1,314.7人の増員が必要とされています。とはいえ、求人倍率は1.09倍に過ぎず、全診療科(1.14倍)の中でも低水準です(2010年時点)。これは、麻酔科医の不足や外科医の都市部への集中などにより、地方では手術を行う医療機関自体が減っていることが影響していると考えられます。

勤務医の就労実態と意識に関する調査」(労働政策研究・研修機構、2012年)によれば、外科医の平均年収は1,374.2万円となっています。調査対象となった全診療科の医師の平均年収は1,261.1万円なので、より多くの報酬を得ていることが分かります。外科より高額の平均年収の診療科は脳神経外科と産科・婦人科のみです。

■診療科別・医師の平均年収

順位 診療科目 平均年収(万円) (計n=2,876)
1 脳神経外科 1,480.3 (n=103)
2 産科・婦人科 1,466.3 (n=130)
3 外科 1,374.2 (n=340)
4 麻酔科 1,335.2 (n=128)
5 整形外科 1,289.9 (n=236)
6 呼吸器科・消化器科・循環器科 1,267.2 (n=304)
7 内科 1,247.4 (n=705)
8 精神科 1,230.2 (n=218)
9 小児科 1,220.5 (n=169)
10 救急科 1,215.3 (n=32)
11 その他 1,171.5 (n=103)
12 放射線科 1,103.3 (n=95)
13 眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科 1,078.7 (n=313)

(独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」2012年をもとに作成)

 

■外科医の年収階層別の分布

主たる勤務先の年収 割合(%)
300万円未満 2.1
300万円~500万円未満 2.4
500万円~700万円未満 4.7
700万円~1,000万円未満 11.8
1,000万円~1,500万円未満 27.9
1,500万円~2,000万円未満 39.1
2,000万円~ 12.1

(独立行政法人 労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」2012年をもとに作成)

 

これらのデータから、外科医は「高給取り」であるといえます。これは、リスクのある手術を行うという観点から、基本給自体が他の診療科より高く設定される場合があることに加え、時間外労働の多さが影響していると考えられます。また「医師・歯科医師・薬剤師統計」によれば、全医師の平均年齢が50.1歳であるのに対して、外科医の平均年齢は53.6歳と高く、給与水準が高いベテラン層が多いことも、収入が高くなっている要因の一つと考えられます。さらに、前述したように外科医不足に悩む地方の医療機関が、高額な報酬を提示していることも影響しているかもしれません。

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2.外科医の働き方と給与の特徴

勤務医の就労実態と意識に関する調査」(労働政策研究・研修機構、2012年)によれば、外科医の1週間あたりの平均労働時間は52.5時間となっています。60時間を超える外科医は43.1%に上り、調査対象となった全診療科の中で最も高い割合となっています。また、外科医の96.5%はオンコールのある働き方をしており、月4回以上のオンコール対応をしている割合は29%にも上るとのことです。これを見ると、「外科医はハードワーク」というイメージは、その通りだといえるのではないでしょうか。ただし、日当直の回数や当直1回あたりの睡眠時間は全診療科の中で平均的な水準であるため、日当直業務よりも日々の時間外労働やオンコール対応による負荷が大きいことがうかがえます。

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同調査の外科医の給与に対する満足度を見ると、「満足している」「まあ満足」との回答は38.8%であり、満足寄りの回答割合が平均(40.3%)に比べてやや少なめであることが分かりました。全医師の平均より高い水準の年収を得ているにもかかわらず、満足度がともなっていないということは、ハードワークが給与面で必ずしも報われていないと感じている外科医が多いことが推察されます。

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3.外科医の仕事内容

続いて、外科医の仕事内容について詳しく紹介しましょう。まずは、外科医の分野を確認した上で、実際の業務内容について解説します。

3-1.外科医の主な分野

外科医は、医療の進歩にともない、専門分野が細分化されています。大きく分けると、「一般外科」と「専門外科」の2種類があります。

「一般外科」とされる領域について明確な定義はないものの、診療科目として、「消化器(また消化管)・一般外科」とする施設が多いようです。おおむね消化器、腹壁、甲状腺、乳腺の外科を中心とした救急や外傷にも対応(手術)できる外科領域が一般外科と称されることが多いでしょう。

また、切創、挫創、打撲、捻挫、骨折、脱臼などの外傷は、一般外科だけでなく整形外科も診療します。ただし、一般外科と整形外科では、腹部外傷についての対応が大きく異なります。腹部内臓の損傷が疑われる外傷では、緊急度の高い症例が多いため、手術を含めて「一般外科」が対応します。一方、骨折、脱臼については、整形外科が手術を担うことが多く、一般外科では応急処置を行います。

「専門外科」は、疾患や対応する部位ごとに細分化されています。具体的には以下のような領域があります。

•脳神経外科
•胸部外科
•心臓血管外科
•消化器外科
•気管食道外科
•呼吸器外科
•小児外科
•泌尿器科
•乳腺外科
•形成外科
•整形外科
•婦人科
•耳鼻科
•眼科
•口腔外科
•内分泌外科 など

3-2.外科医の主な仕事内容

外科はさまざまな専門分野に分かれており、それぞれの専門分野に求められる知識や技術、仕事内容が異なります。ここからは、外科医の仕事内容としてそれぞれに共通する業務の一部を紹介します。

■診療、外来対応、情報収集
外科医として、一般外来や入院患者さんの担当などの業務があります。一般外来では、その場で対応可能なけがなどに対しては、処置を担当することもあります。診察では、患者さんやその家族などから症状や創傷の状況などの情報を聞き取り、その後に症状や状況に応じて各種検査(X線、CT、MRIなどの画像診断、血液検査など)を患者さんに受けてもらいます。その後、検査結果や情報を総合的に判断し、傷病名を診断します。入院患者さんについては、手術前後の経過確認の他、理学療法士、作業療法士などのセラピストに必要なリハビリの指示出しなど、さまざまな業務があります。

■手術適用の可否を判断
傷病名診断後は、患者さんの状況に応じて治療方法や手術適用の可否について検討します。手術適用となる場合は、手術計画を立案し、合併症、投薬による副作用、術後の流れなどについても患者さんと家族などにその内容を正確かつ丁寧に説明し、同意を得ます。安全な手術や治療の実施のために、院内カンファレンスに参加し、担当患者さんについての情報共有や治療方針を確認します。

■処置や手術
外科医は、手術を行わない場合も患部の洗浄、切開、縫合などの簡易な処置を担います。また、緊急手術の対応、複数の医師や看護師と協働して数時間かけて行う大手術も担うことがあります。手術では患者さんの身体を切開し、病変部や異物などの除去、外傷部位修復などを行い、内視鏡を用いた検査から患部の切除および治療や人工物を使用した治療も担います。また、がんなどの悪性腫瘍に対する抗がん剤治療などを担う業務もあります。

■周術期管理
外科医は、患者さんの手術が決定してから、外来、入院、麻酔・手術、術後回復、退院・社会復帰に至るまでの周術期を、麻酔科医、薬剤師、歯科医、理学療法士、臨床工学技士、手術部看護師、病棟看護師、管理栄養士など、患者さんの状態に応じながら多職種と計画的に協働し、患者さんが安全に手術を受け、回復できるように「周術期管理チーム」の一員としての役割も担います。具体的には、手術後の回復期では、患者さんの経過や回復状況を観察し、状況や合併症の有無・程度などを確認した上で、それぞれに必要な対応を行います。その際には本人と家族などに丁寧に状況を伝え、安心して治療を継続できるように支援します。また、抜糸やリハビリの指示、必要な検査の指示なども行います。

4.外科医の年収に関するよくある質問

外科医として働く上で、年収をアップしたいと考えることもあるでしょう。また、なぜ地域によって、年収に差があるのかなど、疑問があるかもしれません。ここでは、年収に関するよくある質問について、回答します。

4-1.外科医の年収をアップするには?

外科医の年収をアップするにはどのような方法があるのでしょうか。ここからは、4つの方法について解説します。

■転職を検討する
外科医としてのスキルや経験を重ねた場合、現在勤務している施設よりも年収の高い施設を見つけられる可能性もあります。年収アップを目指したい場合は、情報収集から始め、転職を検討してみるのも一つの方法です。

■専門領域(サブスペシャリティ)を極める
外科専門医としては、直結する「呼吸器外科、消化器外科、心臓血管外科、小児外科、乳腺、内分泌外科」6領域のサブスペシャリティがあります。サブスペシャリティの取得は、外科専門医としてのスキルを高められるだけでなく、自身の市場価値を高めることにつながります。将来的に開業を目指している場合は、それぞれの地域のニーズに対応する診療科目であれば、開業後の収益増加にもつなげることが可能です。

■外科医としてのスキルや経験を高めて診療の幅を広げる
外科医は、周術期を中心とした診療や施術だけでなく、地域医療においても活躍が期待されています。実際に、高齢化率が高い地域では、外科医の枠にとらわれず院内のDST(認知症サポート医)、せん妄対策チーム、NST、緩和医療チーム、周術期管理チーム、嚥下(えんげ)チーム、ベッドコントロールチームなどに外科医が積極的に主体となって携わる体制をとっている施設もあります。外科医としてスキルアップや経験を高めることは、都心部の総合病院だけでなく地域医療のニーズに応えられるような診療の幅を身に付けることにもつながり、自身の活躍の場を広げられるでしょう。

■開業する
外科医として開業することで、年収アップが可能です。2021年に調査された第23回医療経済実態調査(医療機関等調査)を参考に開業医の生涯年収を算出すると、開業後の経営年数が20年では、想定収益は5億558万円、開業後の経営年数が30年では、7億5,837万円でした。一方で、医師全体の生涯年収が約7億9,000万円です。開業後の収入の方が少ないように思われるかもしれませんが、実際には開業までに勤務医として働いていた期間の収入もあるため、開業した方が生涯年収は高くなる傾向にあります。

想定収益
開業後の経営年数が20年 5億558万円
開業後の経営年数が30年 7億5,837万円

※資料より、一般診療所(個人)全体の2020年度の平均収益は、2,527万9,000円。仮に、この年間収益を目安として、経営を20年継続した場合、30年継続した場合で収益金額を算出。
※一般診療所 (個人)(集計2)より、入院診療収益の有無を問わず全体における1施設あたりの損益差額より算出。ただし、新型コロナウイルス感染症関連の補助金(従業員向け慰労金)を除く。
※参考:医療経済実態調査(医療機関等調査) / 第23回医療経済実態調査(医療機関等調査)

ただし、これは一般診療所の年間平均収益に経営年数を単純に掛け合わせたものであり、あくまで参考値です。また、一般診療所の収益の全てが医師個人の収入になるとは限りません。あくまで目安ですが、医師免許を取得してから60~70歳頃まで勤務し続けたと仮定すると、勤務医と開業医を比較した場合では、開業医の方が生涯年収は高くなる傾向にあると考えられます。

医師の年収について詳しく知りたい方は以下をご参照ください。

4-2.外科医の年収が地域によって差がある理由は?

外科医の年収は、なぜ地域によって差があるのでしょうか。こちらでは、その理由を紹介します。

■医師不足の地域では好条件の求人が多い傾向
厚生労働省が公開している「令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」によると「医療施設に従事する人口10 万対医師数」は256.6 人であり、前回調査の246.7 人に比べて9.9 人増加しています。「都道府県(従業地)別にみた人口10 万対医師数」では、徳島県が338.4 人と最多となる一方で、最少となる埼玉県は177.8 人と大きな差があります。

もちろん、埼玉県内でも地域差はありますが、データ上では、徳島県よりも埼玉県の方が医師一人にかかる負担が大きい傾向にあると考えられます。これは医師全般の割合ですが、外科医に限らず、医師不足の地域では、医師を確保するために好条件の年収を提示する施設があるため、年収の差が生じると考えられます。

外科系だけを比較しても、「主たる診療科が外科」※1)の医師数を都道府県(従業地)別に見ると、最多となる岡山県が32.1 人であるのに対し、最少となる埼玉県は14.9 人と倍近い差が見られました。また、「専門性資格の外科の専門医」※2)では、京都府が 26.1 人と最多であり、新潟県が 12.2 人と最少でした。外科医不足の状況では、人材確保に向けて高収入を提示する傾向があります。

※1) 外科、呼吸器外科、心臓血管外科、乳腺外科、気管食道外科、消化器外科(胃腸外科)、肛門外科、小児外科をいう。
※2) 外科専門医、呼吸器外科専門医、心臓血管外科専門医、消化器外科専門医、小児外科専門医のうちいずれかを取得している医師をいう。(例:外科専門医と呼吸器外科専門医を取得している医師は1人として集計)。
参照:厚生労働省「令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

■医師一人に対する求められる仕事内容の違い
地方の場合では、医師不足の地域も多く、外科医であっても専門の診療領域にとらわれずにさまざまな役割を担う必要があります。特に外科医は、周術期の全身管理をはじめ、化学療法や緩和ケアなどの臨床経験から、外科領域以外の全身状態の包括的・統合的な診療にも長けているため、さまざまな役割や場面での活躍を期待されることもあります。

そのため、地方では医師一人に対する求められる仕事内容は多くなりやすいことが配慮され、高い年収が設定されている場合もあるでしょう。

ただし、幅広い疾患に対応する必要がある施設では、設備が不十分だったり、症例が集まらなかったりして、外科医の専門資格を継続するのが難しくなるケースも考えられます。高収入が期待できるとしても、働き方が大きく変わる可能性があるため注意が必要です。

地方勤務の医師が高給与な理由について詳しく知りたい方は、こちらをご参照ください。

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5.外科医とワークライフバランス

ハードな働き方を敬遠する若手医師を確保するべく、外科においても働き方改革を進める医療機関が増えてきています。勤務条件によっては時間外労働や日当直を免除されるケースや外来勤務のみに従事すればOKというケースもあるので、ワークライフバランスを重視したい医師は探してみる価値があるでしょう。

現在高水準の給与を得ていて、給与水準を維持しながら業務の負担を減らしたい医師は、専門医資格の取得や手術件数等アピールポイントをつくり、基本給の水準を高めた上で、非常勤をかけ持ちする、という方法もあります。

転職を希望する場合、年収の高さを第一条件として考えるのであれば、あえて地方の医療機関に目を向けてみるとよいでしょう。都市部では転職が必ずしもスムーズとは限らないので、専門医資格を取得するとともに、経験した手術件数などのアピールポイントをつくっておくと有利です。

外科医としてのキャリアや自分に合った働き方を吟味し、ぜひ希望にマッチする職場を見つけてください。

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PROFILE

監修/小池 雅美(こいけ・まさみ)

医師。こいけ診療所院長。1994年、東海大学医学部卒業。日本医学放射線学会・放射線診断専門医・検診マンモグラフィ読影認定医・漢方専門医。放射線の読影を元にした望診術および漢方を中心に、栄養、食事の指導を重視した診療を行っている。女性特有の疾患や小児・児童に対する具体的な実践方法をアドバイスし、多くの医療関係者や患者さんから人気を集めている。

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