厚生労働省の調査（平成26年 医師・歯科医師・薬剤師調査の概況）によると、医師総数に占める女性医師の割合は年を追うごとに上昇しており、直近の結果では63,504人（20.4％）となっています（図1）。医師国家試験合格者の男女比を見ると、2015年度（平成26年度）には女性が31.8％を占めているため、今後も女性医師の数・割合は継続的に上昇していくものと考えられます。

高度専門職である女性医師は比較的待遇に恵まれ、一般的な職業の女性に比べれば自由にキャリアを描きやすいでしょうが、「より輝く生き方」という観点からあるべき働き方を考えた場合、それが十分に満足されるような社会環境は、まだまだ整っていないといえそうです。

日本社会における女性の就業率を年齢階級別のグラフにすると、20歳代と40歳代をピークとするＭ字型を描くことがよく知られています。これは、結婚・出産期に当たる年代にいったん就業率が低下し（図2）、育児から手の離れる頃になって上昇に転じるためです。日本の就業環境が、出産・育児を経験する女性にとっていかに不利であるかを如実に示すものだといえるでしょう。なお、欧米社会では、同様のグラフは一般的に「逆U字型」になるといわれています。出産・育児によりキャリアを妨げられることなく、働き盛りに働いて徐々にリタイアしていくという「素直な」カーブになっているのです。

日本においても、特に肩肘を張らずとも自然なかたちで女性が能力を発揮できる就業環境の実現が望まれています。

厚生労働省の調査（平成27年 賃金構造基本統計調査）によると、女性医師の平均年収（年間賞与等を含む）は約870万円でした。一方、男性医師の平均年収（同前）は約1,180万円となっており、約310万円の男女差が生じています。
この額の違いは、おもに平均年齢と平均勤続年数の違いによるものだと思われます。とはいえ、そもそも女性医師のほうが平均年齢や平均勤続年数が低いのは、出産や育児のため働き続けることが難しい日本の就業環境が大きく影響しているのです。
なお、賃金構造基本統計調査の調査対象は、従業員10人以上の事業所の常用労働者（つまり、勤務医）に限られていることに留意してください。