日本における死因第3位の「肺炎」。国内では年間10万人以上にのぼるとみられています。日本呼吸器学会は初めて、患者さん本人が希望する場合には積極的な治療を行わない選択肢を認めるガイドライン案をまとめました。こうしたガイドライン案がまとめられた背景には、高齢の肺炎患者さんの受け入れが難しくなりつつあるという実態があります。

10月20日放送の『NHKニュースウォッチ9』では、こうした学会の新指針案について報道。NHKのインタビューに対し、関東労災病院 経営戦略室室長 救急総合診療科 小西竜太部長は、「周辺は古い住宅街で老人ホームも多く、高齢者の肺炎は年々増えていて１つの病院の努力では対応できなくなってきています。病院の医療資源が限られる中でどういった人に優先的に使うべきなのか、判断に悩むケースは多いです」と話しました。