マイナビDOCTOR 編集部からのコメント
24時間対応の地域基幹病院の産婦人科が、現状の少人数体制での維持がいよいよ限界を迎えています。日本産婦人科学会と日本産婦人科医会はこのたび「医師の勤務環境の改善に関する声明」を発表しました。そのきっかけは、都内病院に勤務していた産婦人科研修医が自殺し、その原因が「長時間労働による精神疾患の発症」と労災認定されたことにあります。
産婦人科の研修医による自殺が労災認定されたことを受け、日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会は、医師の勤務環境の改善に関する声明を発表した。分娩を扱う地域の基幹病院に産婦人科医を集約し、当直などによる負担の軽減に取り組むと表明。また、分娩を扱う病院の管理者に、産婦人科医の勤務の実態把握や環境改善などを求めている。【松村秀士】
声明では、都内の病院で働いていた産婦人科研修医が自殺し、長時間労働による精神疾患の発症が原因だとして労災認定されたことに触れ、「学会・医会は、産婦人科医の勤務環境の適正化に対し、極めて重大な責任を感じている」とした。
その上で、24時間対応が必要な地域の基幹病院の産婦人科が少人数の体制では、「持続可能な体制の維持は不可能」だと指摘し、基幹病院の「大規模化・重点化」をさらに推し進める考えを示した。
日産婦学会では、産婦人科医の集約による「大規模化・重点化」を想定している。こうした対応は、「産婦人科医療改革グランドデザイン2015」の中で提唱していた。
声明ではまた、産婦人科医の勤務実態を把握してそれを正当に評価することや、勤務環境の改善に取り組むことを、分娩を扱う病院の管理者に求めている。
出典：医療介護CBニュース
